ＫＡＩＳＴで学生４人と教授１人が相次いで自殺した事態は明らかに大きな悲劇だ。各界で多様な収拾策と再発防止案が提起されている。国会も昨日徐南杓（ソ・ナムピョ）総長を呼び責任追及とともに対応策を問い質した。心配なことは競争システムを核心とするＫＡＩＳＴの大学改革作業がすべての悪の源泉のように追い詰める一部の態度だ。善意の競争なしでどのように世界的な学問的成就が可能だろうか。国民が税金を納めＫＡＩＳＴの英才が学費の心配をせずに勉強できるよう配慮したのは、井の中の蛙から抜け出し世界の科学頭脳らと競争を行えという意味でなかったか。

高等教育機関の大学での秀越性確保は研究と教育の核心目標だ。秀才らが集まるＫＡＩＳＴではさらに言うまでもない。問題は競争でなく競争の環境だ。われわれが成績にともなう差別的授業料制度の得に劣らず失にも注目しなければならないと指摘したのもまさにその点のためだ。徐総長はきのうの国会で、「差別授業料制を差別奨学金制に変える」と答えたが、このような形で競争環境を改善する余地は探してみれば非常に多いだろう。

英語講義問題だけでもそうだ。韓国史・韓国文学・論述など国語基盤の科目を除き一律的に英語を使う制度が副作用を呼ぶならば他の方法で英語の実力を高める方法を探すべきで、まるで英語が問題であるかのように恨むことではない。ＫＡＩＳＴで勉強したという人が外国の学者と英語で対話もできず英語で論文を書くことができないならばグローバル競争力を口にする資格さえない。したがって事態収拾の焦点は善意の競争を行う環境を用意することに合わせなければならない。どのような理由でも競争自体を白眼視しては大学が存在する理由はない。


これまでＫＡＩＳＴは大学改革の先導者の役割をしてきた。教授テニュア（定年保障）審査を強化し、研究実績が振るわない教授を再任用から脱落させる政策は他の大学の終身雇用改革につながった。性格・創意性中心の選抜、入学査定官制などでも先行した。その結果がタイム紙の世界大学評価で工学・情報技術分野２１位、自然科学分野３９位という実績として現れたのだ。寄付金誘致件数が２００６年の５６６件から２００９年に３３２４件に増えたのもＫＡＩＳＴに対する内外の評価が画期的に高まったためではないだろうか。

世界一流に向かったＫＡＩＳＴ発の大学改革は今後も続かなければならない。他の大学もＫＡＩＳＴをまねて国内大学の国際競争力がともに高まるようにするのが正しい。それが快く税金を出した国民の期待にこたえるものだ。自殺という悲劇に対しては細心な長短期改善策を立てて再発しないよう万全を期すべきだ。その過程で改革措置を補完し競争環境を改善するべきで、まるで改革と競争自体が事態の主犯にでもなるように推し進めることではない。



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