１０年前、韓国の政治実験はインターネットに開設されたいくつかのウェブサイトによって遂行された。韓国政治の辺境を飛び交った「盧武鉉（ノ・ムヒョン）」という非主流派政治家が劇的な反転ドラマを作った契機がインターネットだった。１０万人余りの草の根支持者らはオンライン空間のあちこちでゲリラのように躍進した。盧武鉉が先行獲得したオンライン世界で、いまやほとんどすべての政治家が新しい可能性に向かって走っている。その中でソーシャルネットワークは新しい政治実験の震源地として浮上した。

ウェブサイトとソーシャルネットワークの差は何だろうか。１０年前のウェブサイト実験がコミュニケーションだったなら、ソーシャルネットワークはコミュニケーションがネットワーキングと一緒に形成されるという点で違いが生じる。従来のインターネットパラダイムがコミュニケーションならば現在のパラダイムは開放・参加・共有だ。こうしたパラダイムの変化をウェブ２．０と呼ぶ。ソーシャルネットワークはウェブ２．０の尖兵だ。世界的に最も多くの利用者数を持つインターネットサービスはたいていウェブ２．０を実現したソーシャルネットワークだ。その中でもフェイスブックとツイッターはソーシャルネットワークの２大牽引車で、米国と中東でそれぞれ選挙革命とピープルパワーの手段として脚光を浴びた。それなら来年の韓国大統領選挙でソーシャルネットワークは威力を発揮することができるだろうか。先に昨年６月２日の地方選挙を見てみよう。

ツイッターはさまざまな選挙イシューを提起し広める力のある世論空間として登場した。世宗（セジョン）市問題、４大河川事業、スポンサー検査、盧武鉉追慕熱気など爆発的な争点がツイッター空間でリアルタイムに扱われオフライン世界へと波及していった。特に地方選挙ではツイッターに触発された“認証ショット”投票督励キャンペーンが世間の注目を集めた。写真を通じて投票参加を共有する有権者らの“認証ショット”がオンライン空間にあふれた。投票当日には時間帯別投票率とともに投票督励メッセージがオンライン掲示板にあふれた。２００２年の大統領選挙（１２月１９日）前日に鄭夢準（チョン・モンジュン）の支持撤回に怒った盧武鉉支持グループの投票督励文字メッセージキャンペーンを彷彿とさせた。地方選挙の投票率は歴代の地方選挙の歴史上最高の投票率を記録した。　特に２０代の投票率を７．２ポイントも引き上げた。


もうひとつのポイントは韓国でもオバマ大統領のようにソーシャルネットワークを１２０％活用する政治家が登場するかだ。ひとまずソーシャルネットワークをうまく率いる大統領選挙候補者であるほどインターネットキャンペーンで優位を占めるのは明らかだ。ツイッター、フェイスブック、ミートゥデイなどソーシャル・ネットワーキング・サービス（ＳＮＳ）アカウント総数が１０００万を超え臨界値に迫り、彼らの投票参加意思が９０％を超えるという情報通信政策研究院の研究結果がこれを後押しする。米国・中東のようにソーシャルネットワーク政治革命を起こす潜在力が韓国社会でうごめいていているという話だ。

もちろん柳時敏（ユ・シミン）対朴槿恵（パク・クンヘ）の対決に圧縮される現在のツイッター前哨戦が今後も続くだろうという保障はない。まず彼らは大衆の自発性に過度に依存する。フォロワーを得ただけでフォローには渋い。大衆に向かって自身の政見と政策を伝播するツイートも少ない。特に彼らには大切な選挙資産といえる現役議員らとのネットワーキングは過度に偏狭だ。だが、こうしたツイッター対決もやはり前哨戦だ。１年後にツイッターよりはるかに大衆的なソーシャルネットワークが彗星のように登場するかもしれない。ひとつ重要な事実はウェブ２．０時代を迎え世論政治の震源地がインターネットウェブサイトからソーシャルネットワークにつかつかと移動したという点だ。

チャン・ウヨン大邱（テグ）カトリック大学教授