４６勇士の高貴な命を奪い取った哨戒艦爆沈事件は北朝鮮の仕業とすでに結論が出た。韓国・米国・英国・オーストラリア・スウェーデンの５カ国の専門家が調査に参加し北朝鮮の潜水艇による魚雷攻撃により引き起こされた惨事であることを糾明した。「１番」の文字が書かれた魚雷推進体をはじめと科学的で客観的な証拠が提示され国際的に公認された。

しかし３月２６日の事件発生から１年が過ぎこれを否定してわい曲しようとする一部勢力がいるのが残念な現実だ。彼らは科学的根拠のない座礁説、米軍誤爆説などを主張しながら対立をあおってきた。国連に「韓国政府の調査過程には疑問が多い」という書簡を送り、米国に駆けつけ調査結果に反論した。いまもささいな言葉尻をつかまえて疑惑を提起しながら“特大謀略劇”という北朝鮮の主張と息を合わせている。若い層であるほど、こういうとんでもない小説に共感してこそ“知識人”としての待遇を受けられるというねじ曲げられた気流が広まっていると心配した。

これは杞憂だった。若者たちの意識は目覚めている。本紙報道によると大学街で北朝鮮を正しく知ろうという動きが広がっている。哨戒艦事件以後、「北朝鮮政治論」をはじめ、戦争・軍事・北朝鮮を主題にした授業が人気を呼んでいる。「インターネットで飛び交う話のうち何が真実なのか、安保はなぜ重要なのか知りたい」という純粋な欲求が若者たちを引き込む触媒剤だ。本紙が実施した世論調査でも大学生の認識変化が確認された。「北朝鮮の潜水艇による魚雷爆発」という政府発表に対し、１９～２９歳の若者層の６７．０％が「信頼する」と答えた。３０～３９歳の年齢層の４７．０％に比べ非常に高かった。若者層の保守化とも一定の関係があるだろうが、「哨戒艦不正勢力」の主張を認めないという立場と理解される。


嘘でも３人が同じ話をすれば信じられる。合理的な疑問は当然提起しなければならない。盲目的に振り回されないようにするならば自ら検証して備える姿勢が必要だ。それでこそ気を落としているところに攻撃される第２の哨戒艦事件・延坪島（ヨンピョンド）砲撃事件を防げる。哨戒艦事件１周年が与える教訓だ。



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