１１日に発生した日本の東北大地震と津波のため日本列島が歴史上最大の災害に見舞われている。死亡・不明者だけで２０００人に迫っている。廃墟だけが残された被害地域では地球最後の日を思わせる惨状が広がった。一部地域では２日間にわたり交通と通信が断絶され、１２日には福島第一原子力発電所の爆発事故が発生した。まさに恐怖の戦慄の連続だ。

日本と韓国には苦しい過去があるが、避けることのできない近い隣国だ。２００２年の韓日ワールドカップ共同開催で見せたように、競争関係に劣らず協力関係を続けてきた。在日同胞をはじめ１００万人を超える韓国の血筋が日本列島に住んでいる。観光・留学・事業などのため両国を行き来する人は昨年５２６万人に上った。経済的にも唇亡歯寒（密接な関係の意）の間柄だ。日本の核心部品素材は韓国の主力輸出商品を作る上でなくてはならない。韓流を通じてこの数年間に押し固められた疎通と共感の大衆文化は大韓海峡の距離を一層狭めている。

今回の大地震は韓日両国関係を試す契機だ。未曾有の災害に苦しむ日本の国民に韓国民の深い遺憾と慰労の思いを伝えるべきだ。東アジア各国は２００８年５月に発生した四川大地震と２００９年８月の台風８号による台湾の被害などを通じても「救援外交」を発展させてきた。歴史問題と領土紛争が複雑に絡まる韓日中３カ国が国家的災害に見舞われた隣国を助けるために踏み出せば東アジアの地域協力の枠組みは予想より早く可視化するだろう。


こうした点から李明博大統領と与野党代表が日本側に慰労の意を伝え、人命救助と被害復旧のため最大限支援する考えを示したことは極めて適切な措置だ。韓国政府は救助隊派遣をはじめ、救護資金・物資支援などを準備している。日本の友邦である米国、豪州、ニュージーランドもやはり積極的な支援を約束している。日本もこれまで開発途上国で大規模災害が発生するたびに最も多くの資金と物資を提供した国のひとつだ。

日本の今回の大地震は決して海の向こうの他人事ではない。日本の国内総生産（ＧＤＰ）が１ポイント落ち込む場合、韓国に及ぼす悪影響は少なくない。もしも一部報道の通りに原発が爆発し放射能が漏れた場合、韓半島もやはり汚染被害を受ける可能性を排除できない。韓国は大地震の二次被害国になりかねないという警戒心を持たなくてはならない。今回の地震に日本社会は冷静に対応した。こうした地震対応マニュアルとノウハウをわれわれが学ばなければならない。

懸念されることもある。インターネットなどを通じて韓国の若者たちが日本の苦痛を楽しむかのような国粋主義的態度を見せないかという点だ。独島（トクト、日本名・竹島）は独島で、今回の事態は人類愛と関連したものだ。インターネットポータル会社と関係機関の格別な注意が必要だ。感情の壁を破り、日本に向けて温かい隣人愛を見せる時だ。