米国が原子爆弾の製造に成功した後、水素爆弾を開発するには５年以上の時間を必要とした。一方、技術後進国と見なされていた中国は驚くことに、１９６４年に原子爆弾の製造に成功してからわずか３年で水素爆弾を開発した。なぜか。

中国科学者の頭脳が米国よりも優秀なのかという質問に対し、先月末に死去した‘中国原爆の父’朱光亜博士はこう答えた。「米国の科学者とは違い、中国の科学者はコンピューターを使用できたため」ということだった。

三星（サムスン）電子など韓国企業が日本の電子企業を抜いて強者になった背景には、コンピューター設計というデジタル技術による部分が大きい。実際、企業現場で製品の開発と生産はアート（ａｒｔ）とサイエンス（ｓｃｉｅｎｃｅ）の結合だ。特に、その結合の過程が非常に習得しにくい部分であり、後進国には大きな壁となってきた。ところがコンピューターによる３次元設計などを通して、技術先進国との格差を縮小することが可能になった。


中国製造業が最近、世界を驚かせているのも、こうした製造過程の技術革新と無関係ではないだろう。製造過程にデジタル技術が活発に導入され始めた９０年代以降に大規模な設備投資が形成された国が中国だ。８０年代以降、世界貿易の自由化傾向で最大の収益を得た国が中国だが、製造過程のデジタル革命による成果を最も多く得たのも中国だ。

過去、中国は軍事分野の技術開発に積極的な国だったため、基礎科学や基盤技術分野において相当な実力を蓄積していた。したがって商業分野の技術に積極的に新規投資をした場合、恐ろしいライバルとなる。すでに中国は電動車、太陽光や風力など再生可能エネルギー技術開発事業において米国の２倍にのぼる大規模な投資をし、この分野でのトップを狙っている。さらに中国は今後５年間に１兆５０００億ドルを情報技術・バイオ・先端装備・新素材産業など７大新興戦略産業に投資し、新しい成長動力を確保するという野心に満ちた計画を持っている。

最近、米国・欧州・日本などの先進国は、財政赤字問題で投資余力が弱まっている状況だ。こうした中、新興戦略部門に対する中国の大規模開発および設備投資が計画通り行われた場合、世界の経済地図は大きく変わる可能性が高い。

１８００年代後半に石炭エネルギーによる産業革命で先頭に立った英国を、１９００年代初期に石油エネルギーに依存した新しい技術革新を前面に出しながら後発国の米国とドイツが追い抜いた歴史が再現される可能性も十分にある。昨年、経済規模で中国に抜かれた日本では、最近、近代化を成功的に導いた明治開国と同じ次元で日本経済の生存のためにも平成開国をするべきだとし、菅直人首相自らが改革の不可避性を強調している。もちろん開国という概念は、単に自由貿易協定を拡大しようという貿易政策上の問題ではなく、日本経済復活に向けた根本的かつ全般的な改革を意味するものと考えられる。中国の急浮上による脅威も念頭に置いてのことだろう。日本が感じている絶体絶命の危機の深刻性をうかがえる。

半面、私たちは日本ほどの緊張感や切迫感はないようだ。野村総合研究所は０７年、中国が１０年後に日本を追い抜くと予測したが、実際は３年しかかからなかった。中国は大国だ。加速すれば重量があるだけに、急速に変化するという点を忘れてはならない。



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