株式市場の多くの専門家は最近の中東事態について、急激な原油価格上昇による‘オイルショック’を心配する段階ではないと話している。

トーラス投資証券のキム・ソンヘン研究員は「原油価格の急騰が世界経済危機につながるオイルショック程度の衝撃でなければ、自動車の需要は減らない」と述べた。また「歴史的に原油価格は徐々に上昇し、非理想的に急騰した時を除いては世界自動車需要も持続的に増えてきた」と説明した。

米国産標準油種（ＷＴＩ）価格が１バレル当たり７０ドル台だった０７年６月、現代自動車の船積物量は約３４万台だった。０８年６月にＷＴＩ価格が２倍の１４０ドルだった時はむしろ３７万台と１０％ほど増えた。ただ、消費者に原油価格の負担があるだけに、好まれる車種は中・大型車から小型車などに変わる可能性は高いという見解が支配的だ。


最近、世界金融市場関係者はバーナンキ米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）議長の口に注目している。３日の米上院演説でどんな選択をするかに関心が集まっている。その間、ＦＲＢは米景気不振を打開するために「量的緩和」を守ってきた。実物経済が良くないため米国は金融を緩和し、これは韓国をはじめとする新興国の株式市場で外国人買いにつながった。（米国の）実物景気が良くないため（韓国の）株式市場には良い構図になってきたのだ。

ＩＢＫ投資証券のパク・スンヨン研究員は、ＦＲＢが量的緩和基調を維持すれば、米利下げ－世界流動性増加－インフレ圧力につながり、国内の株価が反騰するだろうが、インフレ圧力が高まるのには限界があるだろう」と述べた。



原油뾉格が上がれば韓国企業には追い風？（１）

【今日のイチオシ記事】
・ｉＰａｄ２、今回も韓国は１次発売国から除外
・ボズワース「北朝鮮政策の特効薬はない」
・李明博政権４年目の物価ショック…支持率は‘バブル’
・キム・ヨナが２０日に日本入り…世界選手権制覇狙う
・ペ・ヨンジュン側は公式否定　「イ・ナヨンとの結婚説は事実無根」