辛亥革命当時まだ辺境にすぎなかった東アジアが、１００年が経過して世界の中心に浮上しつつある。 外交通商部によると、韓日中３カ国の国内総生産（ＧＤＰ）を合わせると、世界の１８．６％にのぼる。 これは北米自由貿易協定（ＮＡＦＴＡ）や欧州連合（ＥＵ）に匹敵する経済圏だ。 外貨準備高は世界の半分に近い。 お金と物がこの地域に集まるということだ。 ３カ国が力さえ合わせれば、十分に世界の中心になれる。

文正仁（ムン・ジョンイン）延世（ヨンセ）大教授は「韓日中の協力は選択でなく必須」と話す。実際、東アジアではさまざまな韓日中協力体制が構築されている。 「現在、韓日中間には１００件以上の協力事業が首脳会談合意を経て稼働している」。政府当局者の話だ。

３カ国の大学でお互い単位を認定する北東アジア版エラスムスプログラム構想、ソウル（金浦空港）－東京（羽田空港）－上海（虹橋空港空港）をシャトル便でつなぐ航空協力などは実質的な効果が大きい。 ３カ国政府間のチャンネルだけでも５０件を超える。 ０８年からは３カ国首脳間の協議チャンネルが定例化したりもした。


しかしこうした協力は依然として脆弱だ。 ３カ国が描く地域の将来像が異なるからだ。 現実的に解決法の導出が難しい領土紛争が韓日間、中日間に雷管として存在する。 北核・韓半島問題の解決方式をめぐる認識の違いもある この地域での米国の役割についても隔たりが大きい。 さらに大きな問題は虚心坦懐な議論を難しくさせる信頼関係の不足だ。

３カ国間の不安要素が浮上する度に韓半島は揺れる。 逆にこうした脆弱な環境は韓国にとってチャンスでもある。 地域の未来像を描き、これを実現させる戦略とロードマップを作って日中を調整するのは韓国の役割であるからだ。 ３カ国首脳会談の合意に基づき、韓日中３カ国の協力事務局を３月に仁川（インチョン）の松島（ソンド）に設置することにしたのは、これを象徴的に見せている。



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