２０１８・２０２２年ワールドカップ（Ｗ杯）開催地決定投票が明日に迫った。開催地決定投票は２日夜（日本時間）、２２人の国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）執行委員の秘密投票で行われる。２０２２年招致候補国は韓国をはじめ、米国・オーストラリア・カタール・日本の５カ国。

こうした状況で、ゼップ・ブラッターＦＩＦＡ会長の意中が最大の関心事だ。ブラッター会長の強力なカリスマ、閉鎖的なＦＩＦＡ内部事情などを考えると、ブラッター会長の考えが開催地決定に大きく影響する可能性があるからだ。また最近相次いで浮上した一部の執行委員の収賄スキャンダルがどんな影響を及ぼすかも変数となる。

米有力紙ウォールストリートジャーナルは先月２９日、「ブラッター会長が２０１８年開催地にロシアを、２０２２年開催地には韓国を支持している」と報じた。その根拠に「２０１８年ロシアＷ杯は鉄のカーテンを完全に取り除き、２０２２年韓国Ｗ杯は南北（韓国・北朝鮮）の和解と統一を助けられる」というブラッター会長の話を引用した。


投票が迫った敏感な時期に出た報道に、韓国招致委の関係者は「うわさではあるが、韓国にマイナスに働くことは何もない」と喜んでいる。同紙は「延坪島（ヨンピョンド）砲撃事件など納得しがたい面もあるが、投票が非公開で行われるという点でブラッターの影響力が作用する可能性がある」と分析した。

韓国招致委は、ブラッター会長が投票を控えて最後に訪れた招致申請国が韓国という点を強調している。ブラッター会長は先月８日、韓国を訪問し、李明博（イ・ミョンバク）大統領と面談した後、「Ｗ杯が分断された韓半島の人々を一つにつなぐことを切実に望む」とし「韓国の開催能力を１００％確信している」と述べた。

当時、青瓦台（チョンワデ、大統領府）の関係者は「ブラッター会長が期待以上に韓国に力を与えてくれた」とし「『機会があればもう一度、韓国開催の正当性を公式席上で明らかにしたい』と約束した」と話した。



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