米サンフランシスコに出張を行った時のことだ。 優待顧客には無料でヨガビデオを見せてくれるという案内文をホテルの部屋で見た。 ホテルの有料テレビサービスで望みのビデオ（ＶＯＤ）を無料で提供するということだった。 ヨガという最もソフトな物理的コンテンツがデジタル革命の影響でホテルのビデオサービスに変わり、またホテルのさまざまな有料ＶＯＤの‘おとり’商品になるという点に感嘆した。 米国はデジタルテレビプラットホームを長いあいだ準備してきた。 コンテンツとアプリケーションの絶対強者の米国がプラットホームを完備した時、どれほどの威力を発揮するだろうかという考えが頭から離れなかった。 世界に広がる米国のスマートフォン、スマートテレビ、アプリケーションストアは、すでにホテルのヨガビデオの発想から芽生えていた。

韓国も放送と通信、有線と無線の融合など、情報技術（ＩＴ）・メディア業界のコンバージェンスが「スマート（ｓｍａｒｔ）サービス」で急激に進化している。 放送市場では放送・通信融合サービスとして注目されたデジタルケーブルテレビとＩＰＴＶが競争し、スマートテレビに発展している。 通信市場ではＷｉＦｉ（無線ＬＡＮ）とアプリケーションストアで武装したスマートフォンがＦＭＣ（有・無線統合）時代の主役に浮上した。 スマートフォン・スマートテレビを活用したスマートヘルス・スマートワークなど情報通信技術（ＩＣＴ）インフラと他産業の結合サービスも期待される。

しかし韓国はスマート革命の主導勢力に入れなかった。 数年間も三星（サムスン）電子・ＬＧ電子がテレビ・携帯電話分野で世界３位圏に入る強者になっているにもかかわらずだ。 最高水準の有・無線網を備えた国内通信業界、内需市場でグーグル・ヤフーを退けたと自負する国内ポータルも、アプリケーションストアのような斬新なコンテンツビジネスモデルを出すことはできなかった。 もちろん企業の合併・買収（Ｍ＆Ａ）とベンチャーキャピタルが発達した米国と韓国を水平比較するのは難しい。 しかしアイフォーンの衝撃にまた苦しむことがないようにするためには、先進ＩＴ・メディア業界から次の３つを必ず学ばなければならない。 一つ目は顧客価値の拡張（Ｅｘｐａｎｓｉｏｎ）、二つ目はサービスの革新（ｉｎｎｏｖａｔｉｏｎ）、三つ目はエコシステム（ｅｃｏｓｙｓｔｅｍ、生態系）づくりと協業だ。

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