先月２９日夜、首脳会談開催３５分前、中国によって一方的に会談を取り消された日本はあっけにとられた様子だった。

翌日の３０日午前、温家宝中国首相は、東アジア首脳会議控室でハサナル・ボルキアブルネイ国王と対話を交わしていた菅直人日本首相に近付いて握手を求め、自然に１０分間「非公式懇談」をした。しかしどこまでも「非公式」である上、中国メディアはこれをほとんど報道していない。菅首相は「６４年生きてみるとこんな程度では容易に驚かない。決定的トラブルとは見ない」と冷静である姿勢を見せている。しかし日本政府関係者は「２日間、中国に篭絡された」と憤りが静まっていない。

日本メディアも冷静ではない。朝日新聞は３１日の社説で「（中国の主張は）首脳会談を一方的に破棄するには説得力に欠ける指摘で、大国に似合わない大人らしくない外交だと言わざるを得ない」と非難した。


中国は「東シナ海ガス電共同開発の交渉再開に両国が合意した」という外国通信社の報道を問題視し、首脳会談を拒否したと伝えられた。しかし該当の通信社が訂正記事を出した上に、会談開始３５分前、首脳会談を取り消すことは欠礼中の欠礼だというのだ。米国と日本の外相が先月２７日「尖閣諸島（中国名釣魚島）は日米安保条約の対象」と発表したことを「会談破棄」の理由に挙げたことも「以前の立場と全く変わっていないだけに説得力がない」というのが朝日の主張だ。朝日はまた、菅首相側近の言葉を引用し、「菅首相は先月２９日夜、一方的に会談を取り消されると何のそぶりも見せなかった」とし「これはたぶん菅首相が『中国はそんな国』と思ったから」と付け加えた。

読売新聞も社説で「３０日のわずか１０分間（菅首相と温首相が）話を交わしたことは正式首脳会談をずっと拒否しては“中国異質論”がますます広がり、国際的に孤立することを懸念したから」と指摘した。

しかし日本政府が怒りを和らげようとする理由は１３日から横浜で開かれるアジア・太平洋経済協力機構（ＡＰＥＣ）首脳会議に胡錦濤中国国家主席の出席がまだ不透明だからだ。日本は菅首相と胡錦濤主席の会談を両国関係改善の転換点にしようと考えている。