南アフリカワールドカップ（Ｗ杯）が後半に入り、出場国の日本の家電市場にも３Ｄテレビブームが吹き始めてる。 日本代表が期待以上に善戦する中、日本企業が３Ｄテレビを発売または発売計画中で、マーケティングの熱気が高まっている。 ハリウッド３Ｄ映画「アバター」に技術を提供したパナソニックが４月２１日に初めて３Ｄ　ＰＤＰ（プラズマディスプレーパネル）テレビを市販したのに続き、今月初めにはソニーが‘家電王国’の名声を取り戻そうと４０・４６インチモデルを出した。 シャープと東芝も近く３Ｄテレビを発売する計画だ。

数年前から苦戦している日本家電業界は、３Ｄテレビが少しずつ売れる兆しが表れると、挽回の起爆剤として大きな期待をかけ始めた。 ３Ｄタイトルを再生する専用ＤＶＤプレーヤー、立体映像を撮影する３Ｄビデオカメラは、過去のように日本企業が独占に向けて意欲を見せている。 放送用３Ｄ撮影装備もこの分野でリードするソニーやパナソニックなど日本企業のものだ。 ３Ｄテレビは日本で市場を着実に広めている。 ３Ｄテレビが薄型テレビ全体に占める比率は先月最終週の１％から今月第１週には３％に急増した。 より多く売れるためには価格がさらに落ちなければならない。 ４０インチＬＣＤテレビは８万－１３万円だが、３Ｄテレビは２１万－２５万円とほぼ２倍。

日本テレビ製造業界は３Ｄテレビの登場が世界家電市場で日本の主導権を取り戻す絶好の機会になると考えている。 特に根本的な技術面では三星（サムスン）・ＬＧを上回るという自信のもと、「真剣勝負はこれから」と決意を固める雰囲気だ。 実際、３Ｄと関連し、日本業界はテレビだけでなく放送装備など多様な製品群で優れたソリューションを備えている。


ソニーの吉岡浩副社長は「今年が３Ｄテレビの元年」と意欲を表した。 パナソニックの西口史郎本部長は「今後１０年間は３Ｄ産業革命の時代になるだろう」と展望した。 ３Ｄ映像コンテンツが不足しているのが実情だが、日本の業界はすぐに解決すると楽観している。



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