モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル（ＭＳＣＩ）先進指数には計２４カ国が含まれている。 ＭＳＣＩと肩を並べるフィナンシャル・タイムズ・ストック・エクスチェンジ（ＦＴＳＥ）先進指数の構成は２５カ国だ。 両指数の違う点は一つ。 韓国の含むか含まないかの差だ。 その間、韓国はＭＳＣＩ先進指数に名前を連ねることができなかった。 ２２日、またも先進指数の編入が見送られ、来年６月まで次の機会を待つことになった。

この指数を算出するＭＳＣＩ　Ｂａｒｒａの複雑な説明を簡単に要約するとこうだ。 韓国は大きな条件は全般的に満たしているが、いくつか小さな要件が引っかかるということだ。 外国人登録制度、両替の便宜性、市場接近性などがその非適格要因として指摘された。

しかし国内証券業界や韓国取引所からは「痛いところを突かれた」というような反応は出ていない。 むしろ「説得力が弱い」「何か他の理由があるのでは」という見解だ。 例えばＭＳＣＩ先進指数に含まれているイスラエルを見てみよう。 グローバル株式市場のメジャープレーヤーでもない。 市場接近性を基準にしてもＭＳＣＩの要件を完璧に満たしているとは言えない、という指摘もある。 それでも昨年、先進指数に編入された。 最近、世界経済の地雷に変わったポルトガル・イタリア・ギリシャ・スペインも同じだ。 これらの国は今この時間にもＭＳＣＩ先進指数の地位を守っている。


これに関しＭＳＣＩ　Ｂａｒｒａは「ギリシャの財政危機は株式市場の接近性や投資の容易性の側面に影響を与えないため、ギリシャの先進国地位を維持することにした」と釈明した。 株式市場先進国の地位を享受するギリシャとポルトガルの株式市場時価総額は世界の０．１２－０．１３％にすぎない。 韓国の場合は１．９３％と、その１０倍を超える。

このため「韓国が先進指数に編入されない別の理由があるのではないか」という推測が出てくる。 株式市場データの利用制限が問題の核心ということだ。 ＭＳＣＩは相場データを使った商品の開発を認めるよう要求したが、韓国取引所（ＫＲＸ）と当局はこれを受け入れなかった。 証券業界では「これが指数編入の障害になる」という言葉が、ＭＳＣＩ　Ｂａｒｒａの発表がある前からすでに広まっていた。 金鳳洙（キム・ボンス）取引所理事長は発表が出る前、ＭＳＣＩを相手に指数無断使用に対する訴訟を検討中と述べた。 編入されるかどうかが決定する微妙な時期に対応を誤ったということだ。

韓国経済の体力と企業実績、そして株式市場の規模を考慮すれば、ＭＳＣＩ先進指数への編入が見送られたからといって大きな影響が生じるわけではない。 先進市場と新興市場に片足ずつ入れて最大限に利益を追求しようという意見もある。 しかし先進指数への編入は‘自分たちだけのリーグ’だとしも、それなりに象徴性がある。 今後重要なのは同じ失敗を繰り返さないように一つひとつ戦略を立てることだ。 日々大きくなるアジア市場の重要性を勘案すると、不良指数を摘み出して韓国を含めるのがよいと自ら認めるようにする必要がある。

河賢玉（ハ・ヒョンオック）経済部門記者



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