今後、輸入物を国産と偽って売る悪質な行為が減る見通しだ。 国立水産科学院は原産地をめぐる問題を解決するため、携帯用ＤＮＡ判読機の開発に取り組んでいる。

今でも遺伝子表示法を利用すれば、原産地や魚の種類を識別できる。 試料処理した魚の身を遠心分離機に入れてＤＮＡを分離した後、これを蓄積されたデータベースと照合するという方法だ。しかし遠心分離機のサイズが大きいため実験室でしか確認できず、判読にも５－２０日ほどかかる。


これに対し、今回開発される携帯用機器は１０億分の１メートル（ナノメートル）の大きさの材料を扱うナノ技術を利用するため、機器の大きさがノートパソコン程度になる。 また水産物２００種類のＤＮＡ情報を圧縮保存した横・縦２センチの大きさのＤＮＡチップも開発され、現場で魚類の遺伝子情報を確認できる。

水産科学院のアン・チョルミン研究官は「品質検査機関と地方自治体にまず普及させたい」と述べた。



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