ある程度は予想していたが、これほどの数値になるとは思わなかった。 韓国銀行（韓銀）が１－３月期の経済成長率を７．８％と発表した。 まさに‘アーニングサプライズ’（驚くほどの実績）だ。 前年同期の成長率（－４．３％）に基づく基底効果が作用したとはいえ、予想を大きく上回る数字だ。 ７年３カ月ぶりの最高水準で、今後の本格的な景気回復を予告している。 内容を見ても設備投資が前年比２８．８％増となり、輸出と民間消費も成長した。 韓銀は「総合的にグローバル危機以前の水準をほぼ回復し、長期的な成長経路に近接した」と診断した。

これで韓国経済のダブルディップ（二番底）の懸念は消えたといえる。 政府が５％と定めた今年１年間の経済成長率予測値が保守的に感じるほどだ。 設備投資と消費を中心に民間部門の自活力がはっきりと回復している点も良い傾向だ。 もちろん経済を脅かす要因はあちこちに潜伏している。 不安定な動きを見せる為替レートや原材料価格が下半期に成長率を鈍化させる可能性もある。 増える家計負債や雇用指標も負担になる。 海外に目を向ければギリシャ財政危機のような突発悪材料がいつ飛び出してくるか分からない。 最大貿易国の中国の場合、人民元をめぐる葛藤が進行中で、不動産過熱を防ぐために緊縮路線に転じる兆しも見えている。

しかし経済が正常軌道に乗れば経済政策も正常化させるのが筋だ。 グローバル金融危機当時に実施した非常措置を正常化させる時期になった。 非常措置が長く続き過ぎると、資源の配分を歪曲させ、インフレ圧力を強めるおそれがある。 経済体質を強化するためのリストラにも妨げとなる。 主要２０カ国・地域（Ｇ２０）も各国の事情に合わせて出口戦略へ進むことを決議した。 アジア圏でも最も成長が速い韓国は、敢えて米国や欧州と歩調を合わせる必要はないと考える。 高い成長率と安定した物価上昇率を見せている今こそ、本格的な出口戦略を考える適期だ。 政府と通貨当局は芸術的なタイミングを計る時になった。

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