‘インターネット恐竜’グーグルが中国市場を去る。ウォールストリートジャーナル（ＷＳＪ）など主要海外メディアは１５日、「グーグルが数週以内に中国市場から撤退する手続きを踏んでいる」と報じた。グーグルの中国撤退を既定事実化したのだ。

その間、グーグルは中国政府にインターネット検閲の中止を要求してきた。‘中国撤退’という背水の陣まで敷いた。しかし中国政府は公開的に「出て行くなら出て行け」という姿勢を見せた。中国政府との交渉は膠着状態に陥り、結局、グーグルは撤退の道を選んだ。

中国市場からの撤退はグーグルとしても容易でない決定だ。中国でインターネットを使用する人は現在４億人で、一日２５万人ずつ増えている。さらに中国は世界で最も速い経済回復傾向を見せている‘世界の市場’だ。グーグルの創業理念は「悪いことはするな」（Ｄｏｎ’ｔ　ｂｅ　ｅｖｉｌ）だ。それでもグーグルは‘悪いこと’である政府の検閲まで受け入れながら０６年に中国に進出した。それほど中国が魅力的な市場だったからだ。


その間の功績も大きい。グーグルは中国企業「百度」の牙城を徐々に蚕食した。昨年１０－１２月期に３２％のシェアを記録したグーグルは現在３６％までシェアを高めている。三星（サムスン）経済研究所のクォン・キドク研究員は「モバイル市場など今後のビジネスを考慮した場合、グーグルがその間中国で積み上げてきた事業基盤をあきらめるのは容易でなかったはず」と分析した。

そのグーグルが中国市場撤退の立場を明らかにした。ＷＳＪは中国の閉鎖的な企業環境を原因に挙げた。中国政府は中国企業との提携、検索結果の検閲など難しい条件を打ち出した。

クォン・キドク研究員は「こうした環境ではグーグル独自の長所を生かしにくい」とし「自由な情報交流という企業の価値が損なわれ、情報流出など知的財産が侵害されることも、グーグルとしては耐え難い損失」と話した。実際、グーグルはユーチューブやブロガーなど核心的なサービスを中国で提供できずにいる。

グーグルが撤退すれば、他の海外インターネット企業の中国市場での成績はさらにみずぼらしくなる見込みだ。インスタントメッセージ分野では中国の騰訊網（Ｔｅｎｃｅｎｔ）が提供するＱＱが、オープンマーケット分野では淘宝網（タオバオ）が掌握している。カリフォルニア・バークレー大学のシャオチアン中国インターネットプロジェクト責任者は「グーグルの中国事業撤退は中国式インターネット事業を意味する‘チンターネットネット’（Ｃｈｉｎｔｅｒｎｅｔ＝チャイナ＋インターネット）の開始を知らせる契機になるだろう」と述べた。