昨年１２月にコペンハーゲンで開催された国連気候変動枠組み条約第１５回締約国会議（ＣＯＰ１５）では、人類の当面の課題が象徴的に表れた。気候変動という単一のテーマを扱いながらも、貧困と低発展、開発援助、自然災害、エネルギー、ガバナンス、経済発展の方式・内容をめぐる国家間の利害関係が鋭く衝突する光景を全世界にそのまま見せる会議となった。人類生存のための２１世紀の新しい全地球的気候体制の枠組みを用意するという名分と期待を裏切ったまま、２００カ国に近い参加国は「留意する」という程度のおかしな合意文を発表するにとどまった。大々的なスローガンに比べ、その結果はみずぼらしかった。

合意文には今年１月末までに参加国が自発的な温室ガス削減目標を提出するという部分があったが、これまで参加国の３分の１程度の５５カ国しかこれを実行していない。また２０１３年から世界各国が参加する新しい気候体制をつくるため、今年５月末にドイツ・ボンで高官級の会議を開き、１２月にメキシコシティーで「ＣＯＰ１６」を開催することにしたが、ここで円満に合意して新しい気候体制の枠組みを決められるかは疑問だ。

しかし「ＣＯＰ１５」が失敗という評価を受けているにもかかわらず、韓国が他山の石として受け入れる部分は少なくない。今年１１月にソウルで開催されるＧ２０首脳会議では、経済危機の克服とともに、気候変動と環境保存が主要議題として扱われる見込みだからだ。すでに自発的削減目標を発表した韓国は、Ｇ２０議長国として温室ガス排出の縮小を実現するための具体的方法を提示し、参加国の同意を引き出せる力量を発揮しなければならない。こうした意味でＧ２０会議は、韓国のグローバルリーダーシップの力量が認められるための最初の関門になるということだ。


このため韓国は世界が韓国に要求するものが何か、韓国は世界に何を見せるのか、自国の立場を明確に整理する一方、これを普遍的な言語で主張し説得する論理を開発しなければならない。



【コラム】韓国に開かれたグリーンリーダーシップ（２）