ギリシャの財政危機、ドバイの債務猶予、中国の緊縮。一つひとつが国内金融市場の変数になるが、今回は３つが一度に押し寄せた。もちろん一度ずつすべて経験している相手だ。その度にＫＯＳＰＩ指数（総合株価指数）の下落とウォン安につながった。

昨年１１月末、ドバイ政府がドバイワールドの債務償還延長を要請した当時、ＫＯＳＰＩ指数は一日で７４．０２ｐ（４．６％）も落ち、１５２４．５０ｐをつけた。ＫＯＳＰＩ指数は先月、中国の預金準備率引き上げで２７．３１ｐ（１．６％）、ギリシャの財政危機で４９．３ｐ（３．０４％）落ちた。その３つが重なったため市場には危機感が高まるしかない。

しかし過去にドバイ・中国・ギリシャ発の悪材料が浮上した時のことを振り返ると、話は少し変わる。当時、株式市場がしばらく急落したが、すぐに回復した。ドバイショック当時は急落後わずか５営業日ぶりに以前の指数を回復した。中国・ギリシャ発の悪材料が出た時も同じだった。投資心理には傷跡を残しても、米国発の金融危機のように経済の基盤（ファンダメンタルズ）を揺るがすことはなかったという意味だ。このため専門家は韓国経済が根本から揺れることはないと予想している。３つが重なったため苦しいが、重い病気にかかる程ではないということだ。


もちろん中国が預金準備率をまた引き上げたのが本格的な緊縮なら話は変わる。しかしその意図は‘不動産価格の統制’以上でも以下でもないとの見方が有力だ。中国政府が農村世帯に対し家電製品購入補助金を拡大するのを見ると、本格的な緊縮はまだないという分析が説得力を得ている。

ドバイは韓国経済との直接的な関係が大きくない。国内金融圏が貸した資金は８８００万ドル（約１０００億ウォン）にすぎない。ただ、ドバイ資金が梗塞したヨーロッパ系の銀行が韓国に貸した資金を一部引き上げることは考えられる。しかし現在、外貨準備高が十分であるため問題はないというのが韓国政府の判断だ。



トリプル衝撃…韓国経済、苦しんでも病気にかかる程ではない（２）