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もう一つの韓流の夢、工芸文化商品

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版



ソウルの‘伝統文化通り’仁寺洞(インサドン)の小さな手芸品店「ビンコレクション」は日本人観光客の名所になっている。韓国伝統デザインの枕やふとんを、東京六本木のショッピングモール「ミッドタウン」が注文して販売するほどだ。日本の有名雑誌にもよく紹介されている。年間10億ウォン(約8000万円)台の売上高のうち7割が外国人客が占める。

韓国伝統工芸商品を外国人が求めるケースが増えている。伝統韓紙を作る京畿道(キョンギド)無形文化財紙匠のチャン・ヨンフン氏の紙は、100カ所を超える日本のインテリア会社が使用しているほどだ。


しかし韓国工芸文化を海外に知らせて輸出産業化する動きは微々たるものだ。韓国工芸文化振興院は年末、「韓国工芸の海外マーケティング戦略」をテーマにシンポジウムを開いたが、正確な関連統計さえもない現状を確認する格好となった。

KOTRA(韓国貿易センター)によると、韓国陶磁器類の輸出額は08年現在5500万ドル、竹細工品は440万ドルだった。しかし主要輸出会社と接触したところ、職人の工芸品というよりも量産品に近かった。KOTRA海外事業コンサルティングチームのイ・ソンギ課長は「規模のある工芸輸出会社はほとんどない」と述べた。

19世紀末から西欧に伝統美を知らせてきた日本はもちろん、タイなど東南アジアの国も00年代に入り‘工芸商品のグローバル化’に力を注いでいる。‘食のグローバル化’のように政府までが乗り出し、伝統工芸品や特産品を国家ブランド化し、輸出商品を育成するのに努めている。さらに世界デザインの流れが自然主義・エコ化に向かい、‘アジアデザイン’が浮上している。

日本北海道のガラス工芸都市の小樽は03年から地域商工会議所を中心に‘小樽ガラス国際化’戦略を推進した。東アジアの富裕層に小樽のガラスを購入してもらうという目標の下、毎年、香港・台湾・中国などを回りながら特別展示会を開いている。タイ政府は地域特産品をブランド化する「OTOP」(一つの地方に一つの特産品)事業に取り組んでいる。

工芸品輸出会社のガワコリアのカン・ウンジョン社長は「韓国には磁器・韓紙のような伝統工芸素材が少なくない。これを海外各国の生活文化と接続するデザインを開発すれば、海外進出の可能性は十分にある」と述べた。



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