最近、韓国を訪れる日本人の購入品の１位は韓国のマッコリ（濁酒）だ。 昨年、国産マッコリは日本の若者の間で人気を集め、輸出額が前年に比べて３７％以上増えた。 日本人が好きな野菜の一つであるパプリカは、韓国産が９年連続でシェア１位を記録している。 新鮮度と安全性を前面に出した国産パプリカが日本市場の６０％以上を占めているのだ。

９０年代初めに韓国と中国が国交正常化した当時、格安の中国農産物のため韓国の農業基盤が崩れるという懸念が強かった。 しかし現在、中国は韓国の農産物・食品輸出対象国２位で、キムチや柚子茶など韓国食品コーナーを設置する大型マートが中国全国で見られるほどになった。

自由貿易協定（ＦＴＡ）の拡大など世界的な市場開放の流れの中で、国家間の農産物・食品貿易規模はさらに拡大する見込みで、内需市場にばかり集中すれば、農家はもちろん食品業界もグローバル競争で生き残れなくなる。 しかしまだ「食品輸出」といえば、キムチ・コチュジャン（トウガラシ味噌）など一部の伝統食品を海外同胞に送るレベルと考えている人も少なくない。


食品の輸出が同胞中心の小規模単品輸出方式を踏襲すれば、すぐに限界にぶつかるしかない。 現在は過去の方式から抜け出し、現地人を攻略するための大量・パッケージ輸出方式へと食品輸出パラダイムを転換しなければならない。 このためには海外現地人が手軽に購入できるよう大型流通会社に食品を納品する直輸出体制を構築する必要がある。 韓国の食品は現在、米国・中国・ヨーロッパなど７主要国・１６大型流通会社との販売拡大協約を通じて５０００カ所以上の大型売り場を確保しており、品目数も２倍以上に増えている。

徹底した事前調査を通じて現地消費者の特性と好みを正確に把握し、これに基づいて有望商品を発掘していかなければならない。 不況で財布を開かなくなった日本の消費者を魅了した果実マッコリ、所得水準が向上した中国人を狙った高麗人参・アロエなどの健康飲料は、こうした戦略輸出商品の代表例だ。

また脆弱な国内生産構造を克服できるよう米国のドールやサンキスト、ニュージーランドのゼスプリのように品目別に規模化・組織化した輸出企業を育成し、世界市場で交渉力を高めなければならない。 国内にも最近、エノキ輸出量の９０％を占める「韓国きのこ輸出事業団」が発足するなど、世界的な輸出専門企業の基盤が築かれ始めている。

昨年、世界的な景気沈滞の中でも韓国の農産物・食品輸出は１０％近い成長を記録した。 新しい戦略的パラダイムで世界市場に堂々と乗り出せば、韓国は遠からず食品輸出強大国になれるはずだ。

尹彰培（ユン・ジャンベ）農水産物流通公社（ａＴ）社長