先日、日本の記者らと食事をしている途中、１２－１３日に予定されている日米首脳会談（１２－１３日、日本）の話が出た。鳩山民主党政権の発足後から冷え込んだ日米関係が、首脳会談をきっかけにどのように流れるかが話題だった。ある日本人記者はこう話した。「鳩山政権や日本国民はオバマ米大統領が原爆被害地の広島・長崎を訪問するかどうかに関心がある」。沖縄普天間米軍基地の移設など複雑な懸案はさておいて、広島・長崎などが象徴する日米平和同盟で会談の雰囲気を形成しようという日本人の内心を察することができそうな部分だ。

実際、米国大統領の広島訪問は日本政府の念願事業だ。日本が戦犯国という事実は別にして、米国の原子爆弾投下で市民２０万人余りが命を失った。日本政府は被爆現場を保存し、核廃棄の正当性を知らせる教材として活用する一方、「日本も戦争の被害者」というメッセージを全世界に発信している。先日、朝日新聞が「１９７４年にフォード大統領が広島訪問を検討したというホワイトハウス内部の文書を確認」という記事を１面に特筆大書したことからも、日本がどれほど米国大統領の広島訪問を念願しているかが分かる。

オバマ大統領の訪日にかかる期待が格別なのは、４月に自ら「核のない世界」を宣言したからだ。「核兵器を使用した唯一の国である米国は、核のない世界のために行動する道徳的な責任がある」という演説内容は、日本では米国大統領の反省としてまで受け止められている。オバマ大統領はこうした功労でノーベル平和賞まで受けることになった。


昨年９月、ペロシ米下院議長が米国の要人としては初めて広島を訪問し、１０月にはルース駐日米大使が家族と一緒に広島を訪れて黙祷した。ルース大使は「最終判断は大統領がすることだが、オバマ大統領に被爆地訪問を助言する計画」と語った。広島と長崎市は７万人余りの署名が入った訪問要請書を駐日米国大使館に伝えた。

日本はオバマ大統領に「核のない世界に向けた意志を広島で見せてほしい」と要求している。しかし米国が多数の犠牲者を出した原子爆弾を使用したこと、さらに加害者としての「責任」を認めてほしいというのが日本の内心だ。

ふと天皇の韓国訪問問題が脳裏をかすめた。韓国は明らかに戦争被害国として日本より大きな苦痛と試練を経験した。先月、李明博（イ・ミョンバク）大統領は「日本天皇の訪韓は両国関係の距離を完全になくす、終止符を打つという意味がある」として訪韓を要請した。韓国政府としては「（日本の侵略と植民地支配を謝罪した）村山談話を堅持し、歴史を直視する正しい態度を持っている」という鳩山政権であるだけに、天皇の訪韓が実現することを期待している。米国大統領が広島で頭を下げ、天皇が韓国民に心から謝罪し、慰めの言葉をかける時、日米、韓日関係はより成熟した段階へと発展できるのではないだろうか。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　パク・ソヨン東京特派員