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来年は東京に…「在日韓国人老人ホーム建設運動」

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版
およそ70~80年前にさまざまな事情から止むを得ず日本へ渡った在日韓国人1世たち。いつの間にか他郷の地で寂しく人生を終えることになった人たちに、故郷のように安らげる場所を提供するための「故郷の家の建設運動」が国内でも本格的にスタートした。これまでは日本のキリスト教界を中心に後援運動を展開してきた。

「日本教会の牧師として、かつて日本が韓国に行った多くの誤りを謝罪する気持ちから、数人の日本人とともに“故郷の家”を建設しはじめた。厳しい状況がやってくる度、神様が導く中、堺・大阪・神戸に続き、今年は日本の古都・京都に“故郷の家”を完工した。東京にも“故郷の家”を建設できるよう支援してほしい」。

23日午後6時、ソウル・韓国プレスセンターの19階にあるメファ(梅)ホール。「在日韓国人の故郷の家を後援する集いの発起人懇談会」で、大韓海峡を渡ってきた峯野龍弘(日本福音主義同盟の前理事長)牧師は出席者にこのように訴えた。


このイベントは社会福祉法人・崇実(スンシル)共生福祉財団が国内に公式の後援会を作るため、ひとまずキリスト教界の人々を招いたものだった。教会の長老でタレントのハン・インス氏が司会を務めた。

韓国福音主義協議会(KEF)の会長で江辺(カンビョン)教会元老牧師のキム・ミョンヒョク氏、崇実大キリスト教大学院の初代院長である金英漢(キム・ヨンハン)教授、崇実共生福祉財団や崇実大の理事長で忠賢(チュンシン)教会担任牧師の朴鍾淳(パク・ジョンスン)氏、韓国世界布教協議会事務総長のカン・スンサム牧師ら教会のリーダーはもちろん、李潤求(イ・ユング)人間性回復推進協議会総裁と金泳鎮(キム・ヨンジン、韓日キリスト議員連盟代表会長)議員、鈴木浩駐韓日本国大使館公使、(株)ハンメク都市開発の柳時文(リュ・シムン)会長らも出席した。

これらは同運動を各界に広がせるため積極的に協力することで一致した。「故郷の家」建設運動は、崇実共生福祉財団の名誉会長であり日本の社会福祉法人「心の家族」の尹基(ユン・ギ、67)会長が、新聞で、死去から13日後に発見された在日韓国人高齢者に関する記事を読んだ後、1984年にスタートした。長い歳月にわたり日本人からは差別を受け、故国からは忘れられた悲しみの中「朝鮮人」として生きてきたはずの在日韓国人が、最期まで寂しく迎えたという事実に背を向けることができなったのだ。

日本人が大半の福祉施設は食べ物や環境が異なるものの、今になって故郷に戻ることもできない人々だった。在日韓国人の高齢者が韓国伝統のオンドル部屋でキムチを思う存分食べ、伝統の音楽アリランを聞きながら余生を送れる場所として構想したのが「故郷の家」だった。

日本人だった尹理事長の母親も長い歳月にわたり木浦(モクポ)で孤児の世話をし、韓国人も同然の生き方をしたが、いざ最期には日本語で梅干しを求めたという。尹理事長が朝日新聞に寄稿したことから始まった同運動は、それ以降、教会を中心に、日本の各界の人物や在日本大韓民国民団関係者らの後援を受け、日本全域に広がった。

89年にはいよいよ堺に初の「故郷の家」がオープンした。今年4月、4件目として竣工した京都の施設は、短期の入所者まで含め計160人まで受け入れられる。尹理事長は「こうした老人ホームが、日本に少なくとも10カ所は必要だ」とした後「来年には東京・新宿地域に5番目の着工を目指す」と話した。

現実的な問題はやはり資金だ。京都施設も26億円にのぼる建立費が、日本で集めた寄付金や低利融資などがあるものの、十分でない状況だ。尹理事長は「日本人の良心にばかり訴えるには限界がある」とし「韓国からもより関心を示し、助けてほしい」と注文した。財団側はこのため、ハンピョン(一坪)会員(1口座当たり300万ウォン)、レンガ会員(10万、50万、100一万ウォン)、約定寄付金、定期後援(月1万、2万、5万ウォン)などを募集している。



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