世界最大規模であるモンゴルのオユ・トルゴイ銅鉱山に対する投資協定が紆余曲折の末に最近、締結された。カナダの探査専門会社であるアイバンホー・マインズが２０００年に開発権を買い受けた鉱山だ。２０００億ドルの価値がある鉱山を数千万ドル程度で買ったというのが一般的な見方だ。

元々この鉱山の開発権は世界的鉱山専門会社であるオーストラリアのＢＨＰビリトン社が持っていたが、アジア金融危機の余波で売りに出した。当時は小規模露天鉱を中心に、近隣に莫大な量の銅が売りだされたという基礎地質探査資料があるだけで、埋蔵量は確認されていない状態だった。アイバンホーは、開発権を買い受けた後、追加探査を通じて２００３年、露天鉱でわずか２キロしか離れていない地下に、大規模な銅と金の鉱脈を確認する。以後、アイバンホーは世界的鉱山企業であるリオ・ティントをパートナーに引き入れた上、以後５１％以上の持分保有を主張するモンゴル政府との長たらしい交渉を経て３４％を与え、ついに協定に署名したのだ。

この過程で韓国企業にも何回かチャンスがあった。まずＢＨビリトンは、売りに出した際にモンゴルに事務所を置いていた韓国企業にも打診した。しかし韓国企業の体質上、これを受け入れにくかった。当時の韓国企業の実力では鉱山の潜在的経済性をきちんと分析できかったのだろう。２００５年にもまたチャンスが来た。モンゴル政府と長期間交渉してきたアイバンホーが韓国企業に資金支援を要請したが、また逃してしまった。


資源開発はリスクが大きい事業で、投資タイミングをどう取るかが非常に重要だ。開発初期段階に埋蔵量を推定して経済性を確認することは容易ではない。開発初期に少なくとも数百万ドルから数千万ドルの投資がともなう。経済性が十分ではないと判明されれば、そのままふいにする金だ。

膨大な投資規模のため意思決定権者の認識が重要だ。しかし韓国企業の意思決定構造が初期段階投資を困難にしてきた。２００７年、資源価格が上がり、資源確保競争が激しくなると、韓国企業の最高経営者たちもその必要性に新たに目を見開いた。李明博（イ・ミョンバク）政府が始まってからは政府投資機関が大規模投資に出られる条件も作られた。

モンゴルは資源の宝庫だ。オユ・トルゴイや、世界最大埋蔵量を誇るタバントルゴイ有煙炭鉱山など、いわゆる１０大戦略鉱山の価値だけで１兆３０００億ドルに達するという報告が出ている。ウラン、金、鉄、モリブデン、稀土類まで網羅する５０００件の鉱山ライセンスが発給され、中でも３０００が中国人所有という非公式集計がある。中国は国家が推進する大規模事業以外にも個人や企業が数十万ドルから数百万ドルを現金で持ってきて鉱山を買いあさるといううわさだ。韓国の小企業や個人も一部、成功的な投資をした事例があるものの、全規模面で力不足だ。韓国の大企業や公企業も数十億ドルの投資財源を運用することができるようになった。安全性を主として検証された、それで小規模の収益だけ保障する方式の投資よりは、初期開発段階の鉱山確保にもっと多くの関心を傾けなければならない。

朴進鎬（パク・チンホ）元モンゴル大使