インターネットの拡散にもかかわらず日本国民の１０人に９人は情報と知識を得るために新聞が必要だと考えていることが分かった。

読売新聞は先月５－６日、全国成人男女３０００人を対象に世論調査を実施し、その結果を１５日に公開した。

これによると、「新聞が必要」という回答は９１％に達した。回答者の８８％は「新聞が日常生活に役に立つ必要な情報を提供している」と評価した。相対的に新聞をあまり読まない２０代でも「新聞が必要」という回答者は８６％にのぼり、５年ぶり増加傾向に転じた。


特に新聞に対する信頼度が高かった。回答者の８５％は「新聞の報道内容は信頼できる」と答えた。「新聞が事実やさまざまな意見を公平に伝えている」という回答者は６９％と、前年に比べ３ポイント上昇した。「新聞は国民の人権や私生活を侵害しないよう配慮している」という回答者も７４％（昨年７０％）に達した。



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