デンマーク・コペンハーゲンに世界スポーツ界の耳目が集中している。３日（日本時間）に開かれる国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）総会で、２０１６年夏季オリンピック開催地が決定するからだ。

大会誘致のために競合中の米国・日本・スペイン・ブラジル４カ国の首脳が総出動する。フアン・カルロス・スペイン国王、鳩山由紀夫日本首相、ルラ・ブラジル大統領が早くから総会への出席を宣言したのに続き、２９日にはオバマ米大統領もコペンハーゲン行きを決めた。

◇激しい競合＝誘致候補都市は４都市。シカゴ（米国）、リオデジャネイロ（ブラジル）、東京（日本）、マドリード（スペイン）だ。


現状況では誰も絶対優勢を主張できないほど激しく競合している。ジャック・ロゲＩＯＣ委員長も２７日のインタビューで「２－３票差で開催地が決まるだろう」と話しているほどだ。

主要海外メディアと国際スポーツ界の関係者によると、最近まではリオデジャネイロがわずかに優勢を守ってきたという。「南米でも１００年ぶりにオリンピックを開催しよう」という呼び掛けが支持を集めているうえ、強力なライバルであるシカゴが属する米国オリンピック委員会（ＵＳＯＣ）が独自のオリンピック放送局設立を推進してＩＯＣと摩擦が生じたからだ。

しかし投票日が迫る中、リオデジャネイロの治安問題が浮上している。また２０１４年ワールドカップ（Ｗ杯）を誘致するブラジルに２年後のオリンピックまで与えるのかという世論も負担になっている。さらにＵＳＯＣがオリンピック放送局設立を保留すると譲歩したことで、シカゴがややリードしているという観測も出てきている。

東京は政府の豊富な財政支援と整ったインフラ、安全性などをアピールしている。しかし住民の支持率が低く、０８年北京オリンピックの８年後にまたアジアで開催するという点にはやや冷たい視線が向けられている。

マドリードは以前からのオリンピック誘致競争で基盤施設が十分に整っているが、２０１２年ロンドン大会に続いてヨーロッパでの連続開催となる点が問題だ。



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