世界最大の塩砂漠である南米ボリビアのウユニ砂漠では最近リチウム争奪戦が繰り広げられている。金属の中で最も軽いリチウムはほとんど流されるため、塩砂漠の下でのみ見つかるレアメタルだ。その間、携帯電話とコンピューターに使われたリチウムイオン電池が電気自動車に本格的に装着され、リチウムの需要も急増している。今リチウムを確保できなければ、後のエコカー生産に支障が生じる可能性がある。ウユニ砂漠の採堀権を確保するために世界が血眼になっているのもこのためだ。

最近、世界経済に回復の兆しが表れ、国際原資材価格が上昇している。原油価格は年初比で７７％上がり、景気回復の目安となる銅の価格は１２１％も上昇した。来年からロンドン金属取引所が希少金属の先物取引を認めるため、いつ投機勢力が流入するか分からない状況だ。最近はドル安も進み、原資材価格を刺激する悪循環が繰り返されている。資源の確保を怠り２年前のオイルショックで韓国経済が破綻状況に追い込まれた悪夢の再現も懸念される。

こうした点で中国の素早い動きは非常に注目される。今年上半期、ロシア・ブラジルなど原油確保のための借款だけでも４５５億ドルに達する。中国は世界のレアメタル埋蔵量の半分を占めているが、最近オーストラリアの亜鉛鉱山を買収したのに続き、ボリビアのリチウムにも手を伸ばしている。武器を輸出してボリビア大統領の故郷に学校の建設を提供するほどだ。一方、自国が保有する資源には高い障壁を置いている。中国は自国の貴重資源輸出関税を１５％に上げ、中国投資公社（ＣＩＣ）を前面に出して内モンゴルの鉱物資源を集中開発している。日本も資源競争に積極的だ。数兆円の円借款を前面に出した日本政府が先頭に立ち、トヨタ自動車と総合商社が後に従っている。


韓国は全体輸入額のうち原資材の比率が６０％に達する。原資材価格が高騰すれば経常収支が悪化し、経済全体が影響を受ける構造だ。韓国ほど安定した資源確保が切実である国はないほどだ。政府はレアメタルを一歩遅れて備蓄原資材に選定したが、リチウムの場合、適正備蓄在庫量の４分の１水準にとどまっている。発足初期に瞬間的に資源外交を繰り広げた李明博（イ・ミョンバク）政権は、この１年間、経済危機への対処に追われ、資源確保は後回しにしてきたのも事実だ。

今また資源外交を強化しなければならない。資源外交は注ぎ込んだ分だけ返ってくる。オイルショック以降、あらゆる努力をした結果、韓国の石油・ガス自主開発率は６．５％と、２年前に比べて２．１ポイント上昇した。また鉱物資源公社はハンナラ党の李相得（イ・サンドク）特使の支援を受け、ボリビアとリチウム開発研究のための了解覚書を締結したという。資源確保はこのように長期的な戦略の下で着実に推進するしかない。豊富な資金力を持つ日本や中国と競争するなら、なおさらそうだ。