三星（サムスン）電子が韓国看板企業の役割を果たしている。同社の時価総額は２２日、１１０２億ドルとなり、世界最大の半導体企業である米インテル（１０９３億ドル）を上回った。日本のソニーを抜いたのはすでに数年も前で、その後には携帯電話の最強ノキアの時価総額も超えた。ソウル株式市場がフィナンシャルタイムズ株価指数（ＦＴＳＥ）先進国指数に編入されたというニュースとともに入ってきたうれしい便りだ。半導体・携帯電話・液晶画面（ＬＣＤ）に強い三星電子は世界金融危機以降、勝者の効果を享受し、景気回復の先頭走者と評価されている。国際投資家の間で高い成長性と資産価値の安全性を備えた株式としての待遇を受けているのだ。

しかし世界企業史を振り返ると、‘１０００億ドルの罠’にかかって挫折するケースが少なくない。好調だった企業が時価総額や売上額が１０００億ドルを超えたところで成長が鈍った例はたくさんある。ほとんどの場合、規模の拡大とともに組織の活力が落ち、共通して官僚化現象が表れた。従来の成功神話に陶酔し、墓穴を掘る場合も少なくない。インテルとＩＢＭは９９年に‘１０００億ドルの罠’にかかり、１０年間足踏み状態だ。かつて米国株式市場の時価総額の半分を占めたＧＭとフォードは金融危機で満身創痍となった。日本のソニーも００年に時価総額１０００億ドルを突破し、現在は４分の１になっている状態だ。

三星電子はこの沼からの脱出した企業から教訓を見いだす必要があるだろう。ＧＥ・マイクロソフト・トヨタ自動車・アップルなどがその代表企業だ。これら企業は主力分野で世界市場を確実に支配しながらも、絶えず変化を試みた。新しい技術開発はもちろん、組織の活力を維持するためにあらゆる努力をした。世界に紹介された新しい経営技法の多くがこうした企業から誕生したほどだ。


三星電子も‘１０００億ドル以降’に向けて新しい挑戦に乗り出すべきだ。もう一度気持ちを引き締めて沼を跳び越える必要がある。これまでよりもはるかに険しい行路であることを銘記しなければならない。