世界国内総生産（ＧＤＰ）の８５％を占める主要２０カ国の首脳会議は前代未聞の世界的金融危機に対処するために昨年１１月ワシントンで主要７カ国（Ｇ７）とヨーロッパ連合（ＥＵ）及び１２の新興経済国首脳が会同したところで始まった。先進国たちだけの力では危機を乗り越えることができないと同意され、新興経済国の出席で誕生したＧ２０首脳会議は、金融危機以後、変わった世界秩序の構図を象徴する集まりとして浮上した。今年４月、ロンドンで２次会議が開かれたのに続いて２４、２５日、ピッツバーグで３回目の首脳会議が開かれるのだ。


世界経済が最悪の状況から脱して回復局面に立ち入ったという分析とともにＧ２０首脳会議の追加開催の必要性に対する懐疑的見解が一部で提起させられている。Ｇ２０の代表性に疑問を申し立て、Ｇ１３やＧ１４に数を減らさなければならないという主張もヨーロッパの方から出ている。我々としてはすべて不利な見解だ。世界経済が回復の兆しを見せているといえども、大々的な財政拡大政策の結果であるだけで継続可能な回復傾向に変わったと断定するには早い。出口戦略の履行時点に対してもまだ時期尚早だという見解が支配的だ。それだけＧ２０次元の協力と調整がずっと必要な状況だ。