東方神起のメンバー３人（ジュンス、ジェジュン、ユチョン）と所属事務所であるＳＭエンターテイメント間の話し合いは決裂した。これによって専属契約効力をめぐり熾烈な法的攻防が避けられなくなった。メンバー側代理人のイム・サンヒョク弁護士は１５日「裁判所が勧告した合意が成立せず、結局、裁判所の判断を待つことにした」と明らかにした。先月２１日、裁判で裁判長であるパク・ピョンデ首席部長判事が「残りメンバー２人のことも慎重に考えなければならない上、史上類を見ない多くのファンをもつ公人としての責任も考慮し、紛争が円満に妥結することを望む」と和解を勧めたが、妥協点を見出すことはできなかった。

両側は裁判所が提示した合意期日の１１日、追加資料を裁判所に提出した状態だ。ソウル中央地方裁判所民事５０部は「追加で裁判を開く計画はなく、決定を急いでいる」とし「まだ検討しなければならない資料が多く、時間がかかるようだ」と伝えた。


メンバー側の別の弁護士は今月初め、記者との通話で「契約無効という立場に変わりはなく、ＳＭでも特別な妥協案を提示していない」と合意が容易でないと予告した。ＳＭ側関係者と弁護人は取材に応じなかった。

メンバーらは「所属事務所と結んだ専属契約は個人の人格権、自己決定権、職業選択の自由を深刻に阻害する」とし「１３年という専属契約期間は事実上終身契約を意味し、アルバム収益配分などでＳＭ側から適当な待遇を受けることができなかった」と主張している。一方、ＳＭは「随時に精算金を支給してこれまで１１０億ウォン（約８億２５００万円）をメンバーに支払った」とし「公正委などの指摘によってこれまで計５回にわたって互いに合意の下で更新してきた適当な契約」という立場だ。

東方神起のファンは最近マスコミに「彼らはサルではありません。東方神起は人格権と意思決定権をもつ人」という内容の広告を載せ、国家人権委員会に嘆願書を出すなど、これらメンバーに対する支持活動を広げている。



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