「東海（トンへ、日本名・日本海）表記の歴史的根拠を送った」－－。

米国の３大主要紙に東海・独島（トクト、日本名・竹島）の広告を掲載した歌手のキム・ジャンフンさん（写真）が、今度は米国と日本の主要人物あてに東海広報資料を送る運動を展開している。今年４月から日本が「日本海」表記の正当性を強調する広報資料を６カ国語に訳して、世界各国に送っていることに対応するものだ。


韓国の広報専門家、ソ・キョンドク誠信（ソンシン）女子大客員教授は２日「米紙ニューヨークタイムズ（ＮＹＴ）、ウォールストリートジャーナル（ＷＳＪ）、ワシントンポスト（ＷＰ）に掲載した広告のファイルや、東海関連の史料を収めた資料を日本語に訳し、日本政府省庁の首長や議員、主要メディア、学界の人物らに送った」と説明した。

これらはまた、１９２カ国の国連大使と各国の外相や国会議長、米上下院の議員にも同じ内容の英文資料を送った。ソ教授は「資料の印刷と発送は米ニューヨーク・ワシントンと東京の留学生１９人の自発的参加で行われ、費用はキム・ジャンフンさんが全額後援した」と話した。

キム・ジャンフンさんは「日本は政府と民間が役割を分担、各種の広報資料を世界各国に着実に送っている」とし「新聞の広告に劣らず、指導層を対象にした直接の広報も重要だ」と説明した。同氏は「今後も多様な広報の手段を活用し、東海・独島を知らせる運動を着実に展開していく考えだ」と強調した。

キムさんは最近、米国の３大主要紙に「東海を日本海に表記したのは間違い」という内容の全面広告を後援した。キムさんとソ教授は０７年、ＷＰに、旧日本軍の旧軍慰安婦に関連した広告を掲載した後、米議会に「旧日本軍従軍慰安婦決議」の採択や支持を訴える郵便物を、当時のブッシュ大統領や米国内の主要人物あてに送ったこともある。

昨年にはＮＹＴに独島関連の広告をのせた後、当時の福田康夫首相や主要人物にも郵便物を発送した。２人は米紙への広告に続き、オピニオンページに「東海と独島の真実」という文を掲載するため、米国・日本のマスコミ各社とも接触中だ。東海関連の記事を書く場合「日本海」とのみ表記、または東海と併記しても日本海を先に書いていたＷＳＪは最近「東海または日本海（Ｅａｓｔ　Ｓｅａ、ｏｒ　Ｓｅａ　ｏｆ　Ｊａｐａｎ）」と表記方式を変えた。



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