最近、米国の小学校では英語の筆記体を教えるところが少ない。 コンピューターを利用して文章を書くのが普遍化し、手書きをすることが少なくなったという理由だ。 先日会った小学校の教師は「低学年は興味を持つが、学年が上がれば習おうとしない。今の生徒が成人になれば独立宣言書を読めない状況になる」と憂慮を表した。 その空席には中国語ブームが吹いている。 小中高校を問わず外国語科目では中国語が人気だ。 まだ中国語講座がないワシントン近郊のマクリン高校では生徒が通学バスで３０分ほどかかるマ－シャル高校まで中国語を習いに行く。

個人的な経験では、数年前まで安い商店で値段を値切ろうとすると、米国人の店主から聞かれるのが「中国人か」という質問だった。 尊敬の目とは距離があった。 しかし現在の米国人の顔からは中国人の視線を気にする表情が歴然と表れている。 まず米国大統領からしてそうだ。 オバマ大統領は先月２７日、米中戦略経済対話で、「一部の米国人は中国の浮上を恐れているが、私の意見は違う」とし「米中関係は世界で最も重要な２国間関係だ」と開幕演説を始めた。

米中対話を伝える米メディアの態度も同じだ。 ウォールストリートジャーナル紙は「あたかも銀行関係者が大きな債務を抱えた顧客の家を訪問するように、中国代表団が米国側に財政赤字の管理の重要性を強調した」と報じた。 ワシントンポストは「秋以降、中国は日本を抜いて米国の最大債権国になった。 米国の債務１０ドルのうち１ドルは中国が持っている」と伝えた。 ８０１５億ドルにのぼる中国の米国債保有額を説明する記事でだ。


中国系のスティーブン・チュー博士が米政府でエネルギー長官になり、日本専門家が務めてきたホワイトハウス国家安保会議（ＮＳＣ）アジア担当選任補佐官に中国通のジェフリー・ベイダー氏が抜てきされたのも今年のことだ。 このため「チャイメリカ」（Ｃｈｉｍｅｒｉｃａ）という新造語まで登場した。 米国が主導してきた世界秩序が米中２強構図に変化しているという意味だ。

数日前にワシントンで会ったある韓半島専門家は「先週末ジョージ・ソロスに会うためにニューヨークへ行ってきた」とし「韓国投資を計画中のソロスが数人の韓半島専門家を呼び、北朝鮮の核問題と韓半島情勢について尋ねた」と明らかにした。 この専門家は「中国の今後の立場と態度が韓半島問題の解決のカギになる、というのがその日の対話の結論だった」と紹介した。

経済危機に追い込まれた米国は中国の力を認め、世界経営の責任も分け合うという姿勢を見せている。 問題は、韓半島が２強大国の力が直接ぶつかる場になるという点だ。 このため韓半島は強大国政治の犠牲になることもあった。 韓米同盟を維持しながら中国と信頼を築くという複雑な方程式を解かなければならない。 李明博（イ・ミョンバク）政権の発足以降、韓中関係はそれほど良かったわけではないため、かなり難しい課題になるだろう。



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