おととい、東京の新宿で経験したことだ。しばらく自転車を止めて、どこかに立ち寄ってから戻ってみるとサドルが消えた。仕方なく近くの自転車修理店でサドルをつけた。修理店の主人は、このごろは自転車ごと持っていくこともよくあるとし、サドル盗難防止装置を勧めてくれた。日本にはこんな珍しい物もあるのだなと思うと同時にちょっと落胆した気持ちを消すことができなかった。

日本人たちは自国の治安が世界最高という自負心を持っている。しかしこんな神話は揺れている。今年１～６月の犯罪統計では強盗が昨年同期間に比べて１７．５％、女性のハンドバッグのひったくりは１４．８％増えた。コンビニ強盗は６０％増えて４８７件に達している。日本が急に犯罪の巣窟にでもなったようだが、衝動的な生計型犯罪が大部分というのが日本の警察庁の説明だ。貧乏からパンひと切れを盗んだ「レミゼラブルのジャンバルジャンだと思わせた部分だ。

世界２位の経済大国で「まさかそんなわけが」と思うが、厳然たる現実だ。貧富格差を現すジニ係数は２０００年代に入って大きく増加している。厚生労動省は、来年には初めて「貧困に関する実態調査」をすることにした。貧困問題の深刻性を反映しているのだ。太平洋戦争以後、高度成長を成し遂げた日本では「全国民中産層化」が実現し、貧困は抽象的な概念である分、体感しにくい他人の話だった。


しかし１９９０年、バブル経済崩壊で事情が大きく変わった。初めは職場を失って家を出たホームレスたちがあふれ、経済のグローバル化による常時リストラで就業形態が変わり、非正規職の元祖ともいえる「フリーター」らが急増した。彼らは正規職と同じようなことをしても、経済的自立が不可能な「ワーキングプア」（workingpoor）へと転落した。個人的にも貧しいが、年金・税金納付が難しく、国家的にも損失だ。

格差拡大にもかかわらず日本は庶民を抱え込む社会構造を持っている。日本最高級の帝国ホテル近くには「ガード下」と呼ばれる路地がある。都心空間の効率的活用のために鉄道を地上化し、その下を食堂街として作って、庶民に生計の基盤を提供したのだ。中産層と庶民の共生は社会的合意だという意味だ。大型販売店が並んで多くは消えたが、今も路地ごとに売店などが残っているのも同じだ。庶民たちが努力さえすれば生存する余地は残るのだ。

それでも日本人たちは貧困拡大に怒りをみせている。３０日に予定された総選挙で政権を交代する勢いだ。第１野党である民主党は高校教育無償化、出産手当５５万円、年間３１万円の児童手当の新設はもちろん、高速道路通行料免除など、果敢な再分配政策を掲げて票獲得に立ち上がった。いきすぎたポピュリズムを警戒する声もあるが、忍耐のある日本人たちもお腹がすけば堪えられないようだ。

日本の例を見ても李明博政府が中道政策を叫ぶようになったのは時期適切だ。偏ってポピュリズムに流れていくことさえなければ、である。