日本と中国の間では度々‘ハッカー戦争’が起きている。

日本では０５年、中国のハッカーが８月１５日前後に日本の主要サイトを総攻撃すると伝えられ、国家レベルで非常事態になったことがある。

日本の産経新聞は当時、「中国の最大ハッカー集団‘中国紅客連盟’が３つのチームを編成して日本に対する攻撃を準備した」とし「日本のサイトの弱点を見つけだす情報収集チーム、日本からの反撃に対応するチーム、日本国内の反中サイトを攻撃するチームが運営されている」と報じた。


当時、中国のハッカーは、韓国の３大学とインターネットゲーム企業のプロバイダーを攻撃の拠点として活用しようとしたことが分かった。インターネットが発達している香港と韓国を経由地にして日本を攻撃するという作戦だった。この作戦には当時、中国ハッカー４万５０００人が参加意思を表明した。

中国官営新華社系列の国際時事週刊誌「国際先駆導報」によると、中国ハッカーの日本サイト攻撃は抗日戦争勃発６０年を迎えた９７年、広州のインターネット使用者数千人が日本首相官邸に一斉にスパムメールを送ったのが始まりだ。

０１年には当時の小泉純一郎首相の靖国神社参拝をきっかけに、中国ハッカーの攻撃がピークに達した。この時から日本は防衛省・自衛隊を中心に「ハッカー戦争」の対応に乗り出し、反撃を強化している。

紅客の関係者は香港文匯報に「日本サイトの安全技術はかなり高く、ハッキングしても数分後にはすぐに正常化させる。攻撃中に位置を追跡されて逆に反撃を受け、サーバーまで破壊されたりもする」と明らかにした。



【ニュース特集】サイバーテロ