今後の幹細胞市場の予想値は各機関によって異なる。しかしその規模が天文学的であるのは明らかだ。最も保守的な予想値でも２０１５年頃には４０兆ウォン（約３兆円）規模の市場が形成されるという。難病治療を越えて、幹細胞は次世代の成長動力として遜色がない。経済危機にさまよいながらも主要国が幹細胞研究に執着する理由もこのためだ。財政が事実上破綻した米カリフォルニア州は幹細胞支援費用は一銭も削らなかった。未来の食品は放棄できないという意志の表れだ。米食品医薬品局（ＦＤＡ）も１月、胚性幹細胞（ＥＳ細胞）研究を正式に認めた。オバマ政権は今年１兆５０００億ウォン以上を幹細胞研究に注ぎ込む計画だ。


日本は京都大研究チームが２年前に開発した万能細胞（ｉＰＳ細胞）に国家的な勝負に出ている。日本政府は今年ｉＰＳ細胞研究に４００億ウォンを支援する計画だ。これは昨年の韓国の幹細胞全体研究支援金（３４４億ウォン）を上回る。人間の皮膚細胞を逆分化させて作ったｉＰＳ細胞は各種倫理的論争を避けることができ、大きな期待を集めている。英国とフランスも幹細胞戦争では絶対に譲歩しないという姿勢だ。さらにシンガポールや南アフリカまでが韓国を上回る政府支援金を幹細胞研究に投じているほどだ。




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