日本政府が１９５０年代に世界で２００万人が死亡したアジアインフルエンザの分析を通して、今年冬の新型インフルエンザ流行に備えるための報告書をまとめた。

日本経済新聞によると、日本厚生労働省の研究班が５７－５８年に流行したアジアインフルエンザの日本被害状況を整理した。アジアインフルエンザが日本に上陸した５７年５月から３カ月間に日本では３２万８０００人の感染者が発生し、このうち１６９５人が死亡した。

しばらく落ち着いていたアジアインフルエンザは１０月以降、季節性インフルエンザが現れながら再び広がり始め、１回目の流行を上回る３４万人余りの感染者が発生した。死者は３．３倍多い５１９３人にのぼった。


専門家らは「寒くて乾燥した冬季は感染しやすいうえ、当時の医療レベルが現在に比べて低かったため、症状が悪化する可能性が高かった」で分析した。

報告書の作成に参加した九州大学の徳永章二教授は「今年の冬の新型インフルエンザがまた流行するかどうかはまだ分からないが、高齢者や持病のある人は十分に備える必要がある」と指摘した。