日本経済新聞が主催し、中央日報がメディアパートナーとして参加する「アジアの未来」フォーラムが２１日、日本東京の帝国ホテルで開かれた。

このフォーラムは、アジアの政界・財界人が毎年東京に集まり、アジア共同体や経済統合案などについて議論しようとの趣旨で９４年に日本経済新聞が創設した。今年で１５回目を迎え、韓国・ベトナム・ラオスの首相が出席した。中央日報からは宋弼鎬（ソン・ピルホ）社長兼発行人が出席した。

出席者はこの日、「先進国経済不況の中でのアジア経済の底力」をテーマに熱を帯びた討論を繰り広げた。杉田亮毅・日本経済新聞会長は開会のあいさつで、「世界経済の半分はアジアが支えている。世界不況の回復過程でも速い回復を見せている中国を中心にアジアが牽引車になるだろう」と述べた。


ベトナムのグエン・タン・ズン首相は基調演説で「アジアは持続可能な経済発展を追求しなければならない」とし「アジア諸国が一つになって貿易の障壁を低め、投資を拡大すべきだ」と提案した。

ラオスのブアソン・ブパワン首相も「アジアの経済協力と共同体形成のためにはアジア内の先進経済と開発途上国の協力を強化する必要がある」と述べた。

このため世界貿易体制と国際通貨基金（ＩＭＦ）体制の改革でアジアの役割を拡大すべきだという主張が相次いだ。

中国国務院発展研究センターの夏斌・金融研究所長は「アジア国家間の投資・貿易・通貨取引を拡大すべきだ」とし、アジア経済共同体の必要性を強調した。

しかし世界基軸通貨については意見が分かれた。夏斌所長は「米国発の金融危機はドル貨幣中心の通貨体制に問題があった」とし「脱ドル貨幣と基軸通貨体制の変更が必要だ」と主張した。

一方、米国・日本側の出席者は違う意見を提示した。世界銀行のクリフ東アジア・太平洋地域担当局長は「世界経済全体を見れば依然としてドル基軸通貨体制が必要だ」と反論した。

出席者はアジア通貨基金（ＡＭＦ）の必要性には共感しながらも、中国人民元の役割拡大に対しては「時期尚早」という反応を見せた。

またマハティール・マレーシア元首相とリー・クアンユー・シンガポール元首も出席し、ＩＭＦ改革の必要性を主張した。

行事２日目の２２日には韓昇洙（ハン・スンス）首相が基調演説を行う予定だ。