「食事を早くする国が経済成長も早い」－－。

ニューヨークタイムズ（ＮＹＴ）のコラムニスト、フロイド・ノリス氏が最近、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）が発表した各国生活条件統計を根拠に類推した結果だ。

ＯＥＣＤが１７会員国を対象と調査した結果によると、韓国を含むメキシコ、カナダ、アメリカ、フィンランド、ノルウェー、イギリス、オーストラリア、ポーランド、スウェーデンなど１０カ国は１日平均食事時間が「１００分」にならなかった。これら「早く食べる」 １０カ国の実質国内総生産（ＧＤＰ）成長率を見ると１００分以上食事をするゆったりとした国家７カ所（フランス、ニュージーランド、日本、イタリア、ベルギー、スペイン、ドイツ）の成長率を上回ったというのがノリス氏の主張だ。


実際にヨーロッパで早く食事をする方に属する国々は最近８年間、年間平均成長率が約２％だった一方、遅い食事国は１．５％を下回った。アジアも食事時間が短い韓国が８年間年平均３．８％成長する間、遅い日本は０．８％にとどまった。食事時間が長いニュージーランド（２．８％）とこれより短いオーストラリア（３．１％）もこの公式にぴったりだとノリス氏は主張した。

肥満度の面でも経済成長率との連関性が現れた。最近８年間成長率を分析した結果、肥満人口が多い国であればあるほど少ない国に比べて成長率が高かったというのだ。

ノリス氏はもちろん、こうした「関係」がすぐ「因果関係」を意味するものではないと明らかにした。たとえある程度因果関係があると言っても何が「原因」で、何が「結果」なのか明確ではない。食事を急いでして熱心に働いて成長率が高くなったのか、でなければ成長率が高くなり、食事を早くするようになったのか、など明らかではないということだ。

ノリス氏は「こうした結果が偶然であることもあるが、万が一、早く食事することと肥満もが実際の経済成長率に寄与するものと明らかにされたら尊敬される企業が１つある」と付け加えた。まさにマクドナルドだ。