最近、日本メディアに最もよく登場する単語は「水際作戦」だ。島国の長所を生かして空港と港湾の検疫システムを強化し、新型インフルエンザ（豚インフルエンザ）の感染が疑われる患者を隔離する方法だ。

日本政府は「日本での新型インフルエンザ発生は時間の問題」とし、徹底的に検疫している。入国者に健康問診票を作成させ、検疫官が到着した機内に入って乗客の健康状態をチェックする。帰途に「発熱や嘔吐・せきの症状がある」という本人または周囲の証言があれば、インフルエンザ簡易検査を行う。

帰国者の検疫結果と問診票はプログラムに入力され、翌日、地方自治体管轄保健所で通知される。保健所側は簡易検査の結果に異常がなくても熱・せきなど風邪の症状がある人には１０日間、電話などで追跡調査を行い、新型インフルエンザに感染していないことを確認する。


こうした厳格な検疫体系を運営しているだけに、新型インフルエンザの感染が疑われる患者が１人でも発生すれば全国が沸き返る。

先月３０日午前１時３０分、舛添要一厚生労働相が深夜に記者会見を行った。「新型インフルエンザ感染が疑われる男子高校生が見つかった」ということだった。各メディアは特筆大書し、その生徒が通う横浜の高校はすぐに休校に入った。先月２週間カナダを修学旅行したこの学生は、半日後、新型インフルエンザではなく、ソ連型インフルエンザに感染したことが確認された。

続いて新型インフルエンザ疑い患者に分類され、隔離された２５歳の女性とロサンゼルスから帰国した４０代の女性、横田米軍基地を通して入国した米国人乳児もすべて香港型またはソ連型インフルエンザだった。

日本経済新聞によると、４月末現在、全国医療機関が集計した季節性インフルエンザ患者は１７万人だった。乾燥した寒い冬に流行したインフルエンザが現在まで続いているのだ。

今年１月末、Ａ型インフルエンザが流行したのに続き、３月にはＢ型インフルエンザが流行した。例年４月には小康状態になっていたが、今年は５月初めまで続いているということだ。

同紙は保健関係者の話を引用し、「簡易検査で陽性反応が出ても新型インフルエンザより季節性インフルエンザである可能性が高いだけに冷静に対応する必要がある」と強調した。