キヤノンの一眼レフ、ソニーのプレステ…輸入電子製品相次ぎ値上げ

外国電子機器メーカーがウォン安を受け最近韓国内での販売価格を一斉に引き上げた。

業界筋が５日に明らかにしたところによると、キヤノン・コリア・コンシューマー・イメージングは昨年から続く円高により今年１月にレンズ価格を引き上げたのに続き、今月からデジタル一眼レフカメラ製品の販売価格を５～１５％引き上げた。ニコン・イメージング・コリアも今月から「Ｄ３」「Ｄ７００」「Ｄ９０」など一眼レフカメラを５～１０％値上げした。ソニー・コリアも同様に２月に３～５％引き上げたカメラ価格を最近になりさらに３～５％追加で引き上げた。同社のビデオゲーム機価格も４万ウォン（約３０００円）ずつ上がった。「プレイステーション３」は９％上昇の４８万８０００ウォン、「プレイステーション・ポータブル」（ＰＳＰ）は１８％上昇の２６万８０００ウォンで販売されている。ソニー関係者は、「昨年からウォン安が続き韓国での販売価格をドルや円で換算すると米国や日本での価格よりはるかに安かった。日本人観光客が韓国発売モデルを買い占める副作用まで現れ、価格を現実化した」と述べた。


先月には米アップルが携帯音楽プレーヤーの「ｉＰｏｄ」シリーズの韓国内販売価格を３５％程度引き上げた。為替相場基準を１ドル＝１１００ウォン台から１４００ウォン前後に調整したためだ。アップル・コリアは韓国で大量にｉＰｏｄを購入し、日本や東南アジアに逆輸出するケースまであったとしている。しかしアップルは価格を引き上げてから販売量が半分以下に減るという逆風に苦しんでいる。

一方、為替要因を最大限吸収して価格を維持するメーカーもある。ドイツの家電メーカー、ミーレはコスト上昇分を除いた為替上昇分を製品価格に反映していない。ミーレ・コリアのアン・ギュムン社長は、昨年中頃から本社への製品代金支払いを猶予する方法で為替の影響を吸収している」と話している。同社は製品を以前の為替基準価格で売り、販売代金はウォンが上昇するまでユーロに換えた上で、本社への送金を先送りしている。アン社長は、「本社が無借金経営をするほど財務構造がしっかりしているので可能なこと」と説明している。

オリンパス韓国は８年前の法人設立時から、「韓国で稼いだ金はすべて韓国に再投資する」という原則を守ったため、円高の影響をそれほど受けずにいる。方日錫（パン・イルソク）社長は、「韓国で独自開発した製品を全世界に売り『１億ドル輸出塔』を受賞するほど独立経営をしている。単純に本社の製品を持ち込んでマージンを上乗せして売るほかの企業とは異なり、円高は不利なだけではない」と強調している。