新政権に入って科学技術政策が漂流していると考えていた科学界が、今回の補正予算を見て再び失望した。 政府はその間、経済難局を乗り越えていく根源的な解決策は科学技術、特に基礎・源泉研究にあるとし、財政投資も画期的に増やすと約束した。 しかしふたを開けてみると基礎・源泉研究費は０．４％にすぎなかった。 研究開発に対する配慮が全般的に減ったうえ、基礎よりも短期的な成果中心の応用開発に力が注がれていることが確認された。 経済が今よりも厳しくなれば基礎研究への投資はさらに減るという科学界の憂慮が現実として迫っている。

２月にスペイン・バルセロナで開かれた「世界移動通信会議（ＭＷＣ）２００９」で国内携帯電話企業が太陽光で充電できる携帯電話を紹介した。 太陽光携帯電話は携帯電話に太陽光パネルを付着したもので、日光があるところならどこでも充電できる製品だ。 中国など他の国も太陽光携帯電話を先を競って出しており、今後、激しい競争が予想される。

太陽光発電の始まりは１８００年代にさかのぼる。 １８３９年にフランス物理学者ベクレルは、電解質に浸した電極間で材料が光を受ければ電流が流れるという光電効果を発見した。 これを利用して１８８３年に米国発明家フリットが初めて大型ソーラーセルを開発した。 アインシュタインは光量子概念を導入した光電効果で１９２１年にノーベル物理学賞を受賞した。 米国は航空宇宙局（ＮＡＳＡ）を中心に太陽光に対する基礎研究を続けた結果、１９５８年にバンガード衛星に太陽光発電システムを搭載した。 日本は１９７４年から「サンシャインプロジェクト」の一環として政府主導の太陽光発電研究を支援し、トップを走っている。 先月１８日、日本政府は太陽光発電を経済成長の新しい原動力にするという総合対策を発表した。 ２０２０年までに産業規模１４３兆ウォン（約１０兆円）、雇用創出１１万人を目標に、世界市場を確実に主導するということだ。


現在、世界電力需要１万６０００ギガワットのうち太陽光発電は４ギガワットにすぎないが、２０２０年太陽光発電市場規模は半導体市場規模を超えると予想されている。 このような太陽光発電の事例に見られるように、新しい技術が開発されて日常生活に適用されるまでの過程では、数十年間にわたる持続的な基礎研究が基盤になっている。 米国・日本など先進国が世界技術市場を支配している理由も、ずっと前から基礎研究に投資してきたからだ。

これらの国は景気が悪化している最近、さらに基礎研究に力を入れている。 米国のオバマ大統領は今後１０年間に研究開発（Ｒ＆Ｄ）予算を２倍に増やし、特に若い研究者を育成するなど、基礎研究を強化することにした。 オバマ大統領は選挙期間中、米ノーベル賞受賞者６１人の公開支持を受けるほど、基礎研究に対して確固たる立場を表した。 昨年４人のノーベル賞を輩出した日本も今年を「基礎科学力強化年」としている。 基礎科学研究と創造的な人材育成を通じて競争力の基礎を築くということだ。

韓国が良い携帯電話を作っても、源泉技術がないため、数兆ウォンのロイヤルティーが海外に流出する状況は今後も続くしかない。 教育科学技術部によると、情報・電子・通信、エネルギー・資源、ナノ・素材など３６４件の技術のうち韓国は世界最高技術を１件も確保していない。 もっと深刻なのは５年後も同じだという展望だ。 今からでも遅くはない。 政府はグローバル競争力が基礎研究にかかっていることを認識し、今後は創意的かつ革新的な研究のための基礎研究投資に積極的に取り組まなければならない。 韓国が強く望んでいるノーベル賞受賞者もこういう過程で出てくるのではないだろうか。