改善の兆しを見せるかと思われた消費心理がまた悪化した。

韓国銀行が２５日に明らかにしたところによると、経済状況に対する消費者の見方を総合的に示す３月の消費者心理指数（ＣＳＩ）は、前月より１ポイント下落の８４を記録した。指数は昨年１２月に８１まで下がったが、今年１月に８４、２月に８５と２カ月連続で上昇していた。しかし今月に入りまた下落に転じた。この調査は全国２１２４世帯を対象に実施した。消費者心理指数は、暮らし向き、家計収入見通し、今後の景気見通しなど６つの分野の指数を合算して算出する。指数が１００を下回れば今後の景気状況などが悪化するとみる人が多いことを意味し、１００を超えればその反対となる。政府が追加補正予算を編成するなど景気浮揚に乗り出しているが、まだ一般国民の肌で感じられる状況ではないものと解釈できる。韓国銀行経済統計局統計調査チームのチョン・グィヨン課長は、「ウォン安で物価が上がったことに加え所得が減少したため消費心理が悪化した」と話している。

ただ、就業機会に対する見通し指数は先月の５４から今月は６０と６ポイント改善した。就業見通しを悲観的に見る消費者が前月より減ったことになる。韓国銀行は、「社会的にワークシェアリングが広まり、就業に対する期待感が上昇した」と説明している。