重病ではないが、だからといって健康でもない。 こういう時こそ注意するのがよい。 中央日報が１５日、外国金融機関の韓国担当者や専門家にインタビューし、韓国経済の‘健康検診’を受けた結果だ。 常識的なレベルだが、「いつもの話」として聞き流すことはできない。

専門家らの見解は教科書的な指標に基づきながらも、時には最悪の事態を仮定したりもする。特に外債・為替レート問題と世界的な不況による輸出減少などが韓国経済の足かせになると予想した。

対韓投資・融資など一定の取引関係にある外国人は、韓国に対する国際金融市場の一般的な見方に大きな影響を与える。 実際の状況は違っても、その専門家らが不安を感じれば、正常な韓国経済も揺れる危険性がある。 経済は‘心理ゲーム’だからだ。


海外メディアと国際格付け機関の‘韓国たたき’が相次ぐ中、政府が海外説明会を開き、メディア訪問を行ったのも、こうした不安心理を静めるためだった。

◇３月危機説は過敏反応＝韓国内に投資された日本資金の急激な回収の可能性から「３月危機説」は始まった。 日本企業の相当数が３月決算法人であるため、決算に合わせて現金が必要になるという考えから生じたのだ。

しかし海外専門家はその可能性を一蹴した。 三菱東京ＵＦＪ銀行の井上悟志市場業務部長は「日本銀行が企業手形を買い取るほど資金を供給していて、市中では流動性があふれている」とし「日本企業が足りない資金を充当するために韓国から資金を回収する可能性はきわめて低い」と述べた。

クレディ・スイス証券のジョセフ・ラウ香港駐在韓国担当エコノミストは「３月危機説はすでにオールドニュース（過ぎた話）」とし「軽微な影響を与えたにすぎない」と語った。

金永真（キム・ヨンジン）ＰＣＡ生命社長も「危機感を高めることで利益を得られる人たちが悲観的な側面を強調している」と述べた。



＜カバーストーリー＞外国系金融機関の「韓国経済診断」（２）