◇社会変化が消費も変える＝人口全体に占める比率が２０％を超えた一人暮らし世帯も、国内の消費地形を変えている。 一人暮らし世帯の電子製品・食品など、いわゆる‘シングル産業’が注目されている理由だ。 ソウル市は今年下半期から‘シングル族’を狙った小型住宅「ミニマンション」を供給することにした。 このアパート団地の周辺ではショッピング代行、飲食品配達業など生活支援事業が繁盛すると予想される。

子を望む夫婦を対象とする事業も有望だ。 健康保険公団の統計によると、０７年に不妊関連診療を受けた患者は１６万４０００人にのぼる。 このため不妊防止ヨガ教室や不妊女性用ダイエット商品が人気を集めている。

いつどこでもインターネットを楽しめる環境のため‘Ｕ（ユビキタス）ショッピング族’も注目されている。 農協経済研究所の０９年国内小売り市場展望によると、今年のサイバーショッピング売上高は２１兆２０００億ウォンとなり、デパートの売上高を超えると予想されている。 宅配・ショッピングモールサイトの構築、商品撮影代行など関連産業も同時に浮上している。


◇環境商品が好評＝この数年間、地球温暖化に対する懸念と関心が大きく変化した。 地球温暖化は自分の健康な生活を脅かす問題だと考える緑色世代が、新しい消費層に浮上している。 製品を購入する際に二酸化炭素の排出量を確かめたり、大衆交通や自転車出勤・退勤を誇らしく考えたりする人たちだ。 エネルギー経済研究院のイム・ジェギュ博士は「環境親和的なアイデアが結びついた商品は市場で良い反応を得る」と語った。

少し高くても有機栽培製品を求め、不便でも自分で料理をするという現象も環境への関心から始まる。 さらに自分で有機栽培をする消費者も増えている。 最近、新世界（シンセゲ）流通産業研究所が発表した流通業展望報告書は、「ホームメード支援商品」をイッシューに取り上げている。



＜カバーストーリー＞不況の中でも市場はある（１）