日本大学がアジア大学との協力とアジア研究を大幅に強化している。

優秀なアジアの学生たちを受け入れて急激な少子化による新入生減少現象を解消し、学校競争力も強化することができるからだ。２０２０年まで外国人留学生を現在の約１２万人から３０万人まで増やそうとする日本政府も積極的に支援している。アジアの留学生たちが「知日派」になることでアジアで日本の立地を強化するのに大きな力になるという期待も込められている。東北大学大学院工学研究科は昨年１２月、ハノイ工科大学と包括協定を結んで相互単位認定と交換学生制度、共同研究遂行をすることにした。また今年３月から現地で極小電気システム（ＭＥＭＳ）セミナーを開き、学生、教授交流も推進する。東北大学関係者は「互いにメリットが大きい。大学院も大学と同じく今からは生存をかけて優秀な人材の確保が必要だ」と明らかにした。ハノイ大学は東北大学以外にも立命館、慶応、信州大学など１０の日本大学と学術協定を結んでいる。ハノイ大学側は「日本大学は先進技術を提供し、日本政府は開発援助（ＯＤＡ）資金を支援し、恩恵が大きい」と明らかにした。ハノイ大学はこのため２００６年９月から日本語が可能な専門情報通信（ＩＴ）人材育成のための特別課程を開設した。この過程で２年間、基礎教育を受けた１２０人のうち、上位２０人は立命館、慶応大学に２年間、留学することができる。


広島大学は昨年、タイ・バンコクのチュラロンコン大学と協定を結び、共同で産学協力事業を推進することにした。経済成長で自動車、電気、バイオなどの分野で世界的な企業が集まり、産業の底辺が広くなっているタイの大学と提携すれば国際的な産学連携の足場を用意することができるからだ。

名門私学の早稲田大学はキャンパスの国際化に重点を置いている。現在３０００人ずつ交換される在校生と外国人の留学生規模を１０年以内に８０００人まで拡大する計画だ。新入生１万２０００人の約３分の２規模だ。このため外国人留学生が２４時間キャンパスに滞在し、昼には講義を聞き、夕方には図書館で勉強、夜には寮で多様な国籍の学生たちと交わるキャンパスシステムを作っている。特に研究分野でアジア関連国際化を強化するために２００５年「アジア研究機構」（ＯＡＳ）を発足させた。校内で個別的に運営された研究所を統合し、一部は新設してアジア研究の水準を高めるためだ。現在、傘下の韓国現代研究所、揚子江流域文化研究所、現代中国研究所など７つの研究所で東京大学、京都大学の次に多い４０人のアジア分野教授が活動している。早稲田大学は外部の専門家を追加で迎え入れ、数年以内に１００人ほどのアジアの専門家を確保するという戦略だ。