昨年の韓国人の体感生活水準は１０年前の通貨危機直後より落ち込んだという調査が出た。また、この１０年間に国内の消費者らは実際の経済状況よりも景気に対してより鋭敏に反応する「不況敏感性体質」に変わってきたことがわかった。


第一企画は１９９８年から昨年まで毎年全国５大都市の１３～５９歳の男女３５００人を対象にライフスタイルと商品購入スタイルを調査分析し、２２日に「大韓民国消費者報告書」として発表した。


報告書によると、「自分の生活水準がどれに該当すると考えるか」との質問で、「中流層」という回答は９８年の６０％から昨年は５５％に減った。「中下層」または「下層」という回答は３３％から３７％に増えた。

生活水準が低くなったと感じる中でも多様な新製品があふれ消費者の目の高さは高くなっている。ブラウン管テレビの保有率は９８年の８６％から２００７年には４９％に下がった。これに対し液晶・プラズマテレビは２００２年の０．１％から２００７年に７．４％に増えた。一般型冷蔵庫は９８年の９７％から昨年は５６％になり、両開き型冷蔵庫が２００２年の１０％から昨年は４４％に増えた。購入したいアパートの規模も中大型が大きく増加した。自己開発に対する投資や子女の私教育費支出も増えた。１カ月に５０万ウォン（約３万円）以上の教育費を使う割合は９８年に１１％だったが、昨年には３６％となった。「いい大学に行くためには家庭教師が必要だ」との認識は２９％から５９％に急上昇した。

お金を使うところは増えたが、所得はこれに追いつかずにいる。韓国銀行と統計庁によると、都市労働者世帯の月平均所得は９８年の２０７万ウォンから昨年は３９９万ウォンと伸びは２倍に満たなかったが、借入金やクレジットカードなどを含む年間の個人信用支出は１３２１万ウォンから４０５４万ウォンと３倍以上にふくれあがった。

消費要求に追いつかない所得は自然にお金に対する関心を拡大させた。「財テクが最も大きい個人的関心事」という回答は９８年の１６％から昨年は２７％に増えた。第一企画コミュニケーション研究所のパク・ジェハン所長は、「消費者らの実際の所得と希望する所得の格差が徐々に大きくなり、指標上の景気浮沈よりも実生活でより深刻に反応する不況敏感性体質が形成された」と分析している。

こうした不況敏感性消費体質は、景気の浮沈により支出が大きく変わる消費スタイルにつながる。「服は主にセール期間に買う」という回答は９８年に６１％だったが、景気回復期だった２００２年には４５％に減り、昨年はまた５２％に増えた。

第一企画のイ・ジョンウン次長は、「こうしたスタイルには熱しやすく冷めやすい体質という批判もあるが、デジタル社会で素早い対応を引き出し、個人と社会の競争力を高める肯定的な側面もある」と話している。