就職サイト「ジョブコリア」（www.jobkorea.co.kr）が既婚の男女社員（１１１５人）に「育児休職を使用できるかどうか」について調査した結果、回答者の４２．５％が「職場で育児休職を使用することは難しい」と答えた。

育児休職を取ることができない理由（複数回答）として、「代替人材の不足」（４５．６％）が最も多く、次いで「育児休職制度の未定着」（３５．４％）、「職員支援制度の不足」（２７．２％）、「休職後に自主退社の恐れがある」（２０．７％）、「代替人材の採用にともなう費用の増加」（７．６％）の順だった。「職場の様子を窺わずに育児休職を使用している」と回答した会社員は２１．４％で、「職場の様子を窺いながら育児休職を使用している」と答えた回答者は７８．６％だった。

育児休職の使用率は企業形態別に差があった。外国系企業が育児休職を使用する比率が９０．３％で最も高く、次いで、公企業（７５．６％）、大企業（６４．９％）、中小企業（５１．９％）の順だった。


会社員が希望する育児休職期間は１２カ月（２５．９％）、６カ月（２１．７％）、３カ月（１９．５％）だった。一方、実際に使用した育児休職期間は３カ月（２３．６％）、１カ月（１７．０％）、２カ月（１６．０％）と調査された。