英語が上手な人とそうでない人の賃金格差が拡大していることが分かった。２００１年に英語の試験を受けて入社した職員が賃金を多く支給（平均３９％）されていたが、２００５年には格差が５７％、２００７年には６５％まで拡大している。建国（コングク）大学のキム・チンヨン教授（経済学）と高麗（コリョ）大学のチェ・ヒョンジェ教授（経済学）は５日、韓国労働研究院が開催した「韓国労働パネル学術大会」で発表した論文「韓国労働市場における英語の能力の市場価値」でこの結果を発表した。キム教授は「年齢や学歴、勤務研修などを考慮せず、単純に英語を基準にした場合に、英語が上手な人が企業では待遇を受ける」と話した。

‘英語プレミアム’は年齢や学歴をはじめ、ほかの条件が同一の場合にも同様だ。職務で英語を使う人は、英語を使わない人に比べて、２１％（２００１年）、２４％（２００５年）、２７％（２００７年）多く賃金を支給されている。

今回の研究結果は韓国賃金労働者（４３００人）に２００１年から２００７年にわたり、ＴＯＥＩＣの点数、職務英語能力、修学能力の点数、居住地などを総合的に追跡調査して得た内容だ。


しかしＴＯＥＩＣの点数は賃金に特に影響を及ぼしていないことが明らかになった。調査の結果、修学能力の点数は低いが英語能力の優れている労働者に比べ、英語能力は低いが修学能力の点数が高い労働者の賃金の方が高額だった。キム教授は「英語という特定分野の能力は、一般能力の修学能力の点数よりも賃金に影響を及ぼさないことを意味している」と述べた。

また今回の研究では「１４歳のときに大都市に住み、高学歴の父親の子どもが英語に自信を持っている」ことが明らかになった。英会話のできる人の割合（１４歳のときの居住地域を基準）は、ソウル（４９．９％）、光州（４８．６％）、仁川（４６．４％）が高く、江原道（２６．６％）、忠清北道（２５．４％）、忠清南道（１５％）は低かった。