日本の大学入学試験センター試験が１７～１８日、全国７３８の試験会場で行われた。

出産率低下による人口減少で受験生数は毎年減少傾向だ。今年は５４万３９８１人が全国７９７大学に志願した。平均入試倍率は歴史上最低３対１だ。


しかし受験生たちの表情は今まで以上に暗い。金融危機による景気悪化のためだ。朝日新聞など日本メディアは今年の大学入学試験の特徴を「安・近・少」と分析した。入学金・登録料が私立大に比べて相対的に安い国公立大と、家から近い大学を志望し、入試受験料節減のために受験校数を減らすというのだ。

有名予備校である河合塾が昨年１２月、全国高校の進学相談教師１７７４人をアンケート調査した結果、６７％が「景気悪化が高校生の進路選択に影響を及ぼしている」と回答した。また昨年と比べると▽奨学金支給大学を希望する学生が急激に増加▽家から通学可能な大学選択▽国公立大志向▽志願校数の縮小－－などを変わった点と記した。

東京都東村山市に住むある女子生徒は公務員の父親とパートタイマーとして働く母親、そして１歳の年下の弟と一緒に暮らしている。国立大である一橋大学を第一志望校にしている。彼女は「不合格だと予備校の費用がかかる上、来年、弟と一緒に試験を受けなければならないので、浪人はしない」と話した。また７校の私立大を志願する予定だったが、受験料を考え５校に減らしたという。