「ペルソナ」（ｐｅｒｓｏｎａ）は大抵、特定監督の映画に数回出演し、監督の意中をうまく表現する俳優を指す。 ティム・バートン（監督）－ジョニー・デップ（俳優）、マーチン・スコセッシ－ロバート・デニーロ、王家衛（ウォン・カーウァイ）－梁朝偉（トニー・レオン）、チャン・ジン－チョン・ジェヨン、イ・ジュンイク－チョン・ジンヨンなどの組み合わせが思い浮かぶ。

ペルソナはもともとラテン語で、演劇俳優が使う大きな仮面を意味するが、歳月が流れながら「人格」という意味に拡大された。 精神分析学者のカール・グスタフ・ユングはこのペルソナの概念を自らの理論を繰り広げるのに活用した。 人間の意識領域は‘本物の自分’である自我（ｅｇｏ）と世間に向けた仮面であるペルソナからなるということだ。 映画「カン・チョルジュン：公共の敵１－１」を例に挙げると、凶暴な犯罪組織の親分（チョン・ジェヨン）も家庭では優しい父でしかない。


文学でもペルソナは多彩に変奏された。 作家イ・チョンジュンの小説「仮面の夢」（１９７５年）には、一流大学を経て司法試験に合格した若い判事が登場する。 彼はカツラをかぶり鼻ひげを付けたまま夜の街に出ていく習慣がある。 仮面遊びを通じて社会生活の虚飾でたまった疲労と緊張を解消しているのだ。 彼は「人はそれぞれ自分の仮面をしっかりと鍛錬している…」とつぶやく。

最近はペルソナを越えてマルチ・ペルソナ（ｍｕｌｔｉ－ｐｅｒｓｏｎａ）が脚光を浴び始めている。 現代経済研究院は２００９年のトレンドとして「マルチ・ペルソナ消費」を選んだ。 消費者が景気沈滞の中、価格が安い製品を好みながらも、その補償心理で果敢にブランド品を購入する多重的な形態を見せるという予想だ。

昨年７月に米国ワシントンＤＣで開かれた世界未来会議も、マルチ・ペルソナを主要議題として扱った。 先端技術の発達で仮想空間で代理満足を追求するデジタルアイデンティティーが拡大されるという話だ。 特にこうした現象が政治・経済・社会・文化など全部門に波及し、さまざまな法的問題が生じると見込んだ。 米国が２００６年、連邦民事訴訟手続き法の改正で、ｅメールなど電子情報に対して証拠能力を認めたのも同じ脈絡だ。

国内でも弁護士が法律検討意見書を含んだｅメールを顧客に送ったが、押収捜索を受け、水面下の葛藤が生じたりする。 弁護士は「顧客との内密な対話がむしろ証拠や捜査の手掛かりとして使われるのをなくすべきだ」と主張するが、検察は「例外を認めるのは難しい」という立場だ。

いまやマルチ・ペルソナ現象は避けられない現実として迫っている。 プラス機能とマイナス機能を見極める慧眼が必要な時だ。