世界金融危機からはじまった不況が、日本人の消費パターンを「ぜいたくと衝動買い」から生活必需品中心の「実利を求める購入」に変えている。

１月２日の初売りで各百貨店とスーパーマーケットの売上高はいずれも例年の水準を下回った。伊勢丹新宿本店と三越日本橋本店の同日の売上高はそれぞれ前年に比べ５％と９％が減った。各企業の相次ぐリストラ発表に続き、非正規社員の人員整理による失業者が急増しつつある日本の最近の経済状況は、かつてのバブル崩壊以降、１０年間続いた不況を思い浮かばせる。

自動車と電子製品の輸出不振を受け、日本は昨年２６年ぶりの貿易赤字となった。このため、今年約３０年ぶりの最悪の販売不振を予想しているトヨタ自動車など日本の自動車業界は４月まで計１万２０００人の人員削減を行う方針を決めた。電子業界も事情は同じだ。ソニーが発表した１万６０００人のリストラ計画には８０００人の正規社員も含まれている。


日本ＩＢＭも昨年末まで正規社員１０００人を解雇した。年末年始を迎え路頭に迷う失職者を支援するため、市民団体が作った「年越し派遣村」には予想を倍以上超える５００人の失職者が殺到した。米国につぐ世界第２位の経済大国、中国につぐ世界第２位の外貨準備高を誇る富国、日本も世界金融危機という津波の前ではとうしようもないようだ。



＜グローバルアイ＞「福袋」にも不況の影／日本（１）