昨年は不況の中でも主要百貨店が２００７年よりも多くの売上を記録したことがわかった。ロッテ・現代（ヒョンデ）・新世界（シンセゲ）の大手３社の昨年の売上は、前年比でそれぞれ７．５％、４．３％、１３．０％増加した。これは２００７年の売上成長率と同水準か高い水準。

ロッテ百貨店は昨年８兆３８５０億ウォン（約６０００億円）の売上となり、２００７年の７兆８０００億ウォンから７．５％増加した。現代百貨店は４兆３８００億ウォンで前年の４兆２０００億ウォンと似た水準だった。新世界百貨店は２兆９０００億ウォンから１３％増の３兆２０００億ウォンを記録した。

品目別では、海外ブランド品・化粧品・国内雑貨・食品が売上の伸びを先導した。海外ブランドはすべての百貨店で高い伸びを記録した。ブランド衣類・雑貨・時計の売上はロッテで４０％、現代で２２％、新世界で２８％増加した。化粧品もロッテが２４％、現代が１７％、新世界が３３％と軒並み２けたの増加となった。


不景気でも百貨店の売上が落ち込まないのはウォン安のため。ドルが高くなったことで富裕層を中心に海外でのショッピングに代わり国内の百貨店で購入する「ショッピングＵターン現象」が起きたためだ。円高により日本人観光客が国内の百貨店に遠征ショッピングに出ていることも売上に寄与した。靴・ハンドバッグ・スカーフ・アクセサリーなど、国内雑貨の売上増加率はロッテが１６％、現代が６％、新世界が１５％など比較的高い。一方、景気をすぐに反映する紳士服・婦人服は３社とも５％程度の減少かほぼ同じだった。価格の高い衣類の代わりに価格の安い小物の購入で満足する「スモールラグジュアリー」のトレンドが反映されたものと分析される。